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地方交通線

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地方交通線(ちほうこうつうせん)とは、日本国有鉄道(国鉄)・JR鉄道路線の分類の一つ。一般的な月刊冊子型の時刻表に記載されている索引地図では、地方交通線は青の太線で表示されている。

1981年4月以降より、国鉄の路線は幹線地方交通線に分類される。これ以降、従来全線で一律だった国鉄運賃は、幹線と地方交通線とで異なる運賃を適用されることになり、その分類はJRにも引き継がれている。

概要[編集]

国鉄の末期、「日本国有鉄道経営再建促進特別措置法」(国鉄再建法)に基づいて国鉄の路線は幹線と地方交通線に分類され、異なる運賃を適用することになった。これらの分類のうち、地方交通線は、「幹線鉄道網を形成する営業線として政令で定める基準に該当するものを除いて、その運営の改善のための適切な措置を講じたとしてもなお収支の均衡を確保することが困難であるもの」と定義されている。

具体的には、以下のいずれの条件にも当てはまらない路線を指す(日本国有鉄道経営再建促進特別措置法施行令第1条・第2条)。

  1. 1980年3月末現在で人口10万人以上の都市(=主要都市)を相互に連絡し、旅客営業キロが30kmを超え、すべての隣接駅間の旅客輸送密度(=1977年 - 79年度3年間平均の1日1kmあたりの輸送人員)が4,000人以上である区間を有する線。
  2. 1.の条件にあてはまる営業線と主要都市とを相互に連絡し、旅客営業キロが30kmを超え、すべての隣接駅間の旅客輸送密度が4,000人以上である区間を有する線。
  3. 旅客輸送密度が8,000人以上である線。
  4. 貨物輸送密度(1977年 - 79年度3年間平均の1日1kmあたりの輸送貨物トン数)が4,000t以上である線。

1981年4月、国鉄は175線(10,169.5km)を地方交通線として運輸省に申請し、承認された。さらに、地方交通線の中でも旅客輸送密度4,000人未満の路線は、原則として廃止対象の特定地方交通線に指定された(詳細は該当項目参照)。

制定以降に開業した路線については、利益予測を元にするなどして幹線・地方交通線の別を決定[注 1]している。

神奈川県滋賀県[注 2]大阪府香川県のJR線には地方交通線が存在せず、全ての路線が幹線である。その一方で富山県内のJR在来線は2015年の北陸新幹線金沢駅延伸開業に伴う北陸本線あいの風とやま鉄道線への転換により全て地方交通線となっており、続いて2024年に北陸新幹線の金沢 - 敦賀間延伸開業に伴う北陸本線敦賀 - 金沢間の第三セクター鉄道への転換により、石川県のJR在来線全区間、並びに福井県の北陸本線滋賀県境 - 新疋田駅 - 敦賀駅の2駅間未満を除くJR在来線の殆どの区間が地方交通線となった。

実態との乖離[編集]

幹線と地方交通線の分類は1981年の制定以来原則として改訂が行われていないため、秋田新幹線が毎日10数往復するようになった田沢湖線や、青函トンネルを越える高速貨物列車が多数運転される津軽線[注 3]、閑散区間の廃止が行われた可部線札沼線[注 4]、後に当時の「幹線系線区」となる輸送密度の基準(8,000人/日以上)を上回った武豊線八高線東金線などが地方交通線のままになっていたり、貨物輸送の実績で幹線に指定されたものの、後にその貨物列車が廃止された美祢線宇部線が幹線のままであるなど輸送実態の変化に合わなくなった事例も生じている。

2016年3月22日以降定期旅客列車の設定がなくなった海峡線旅客営業規則上は引き続き地方交通線として残されている[3]が、多くの部分で線路を共用する北海道新幹線奥津軽いまべつ - 木古内には幹線運賃が適用される形となった。

運賃計算[編集]

北海道旅客鉄道(JR北海道)・東日本旅客鉄道(JR東日本)・東海旅客鉄道(JR東海)・西日本旅客鉄道(JR西日本)の4社では国鉄時代の運賃計算方法を踏襲しているが、四国旅客鉄道(JR四国)・九州旅客鉄道(JR九州)の2社では1996年1月10日に実施された運賃改定により制度が改められているため、計算方法が異なる。

なお、日本貨物鉄道(JR貨物)では、貨物運賃計算で使うキロ程は旅客運賃の営業キロと同じであり、換算キロ・擬制キロは使用しないため、地方交通線を経由する貨物列車に対して割増の運賃が適用されることはない[4]

JR北海道・JR東日本・JR東海・JR西日本[編集]

幹線用の運賃表と別に地方交通線用の運賃表(概ね幹線の約1割増の額)が用意されている。

地方交通線のみを乗車する場合は地方交通線用の運賃表が適用される。通過連絡運輸により他社線を跨いだ場合でも、乗車するJR線区間が全線地方交通線であれば地方交通線用の運賃表が適用される。

幹線と地方交通線とを乗り継ぐ場合は、地方交通線については営業キロを約1割増した換算キロを用い、これと幹線の営業キロとを合算した運賃計算キロを元に、幹線の運賃表で運賃を求める。ただし、全乗車区間の営業キロが10km以下の場合は営業キロで地方交通線の運賃表を適用する。

例:水郡線(JR東日本・地方交通線)常陸津田駅常磐線(同・幹線)勝田駅の相互発着の場合(水戸駅経由)、常陸津田駅 - 水戸駅間の営業キロは4.1km、と水戸駅 - 勝田駅間の営業キロは5.8kmで合計9.9kmとなるため、地方交通線10km以下の210円となる。水郡線の換算キロ(この場合4.5km)と常磐線の営業キロを足した運賃計算キロ(10.3km、240円)とはならない。

JR東日本・JR東海・JR西日本の本州三社の地方交通線の運賃は同額だが、JR北海道は本州三社よりやや割高な運賃となる。JR東日本ではICカードを利用して乗車した際は別の運賃が適用される。

なおJR東日本が運営する気仙沼線・大船渡線BRTにおいては、BRT転換前の鉄道線に合わせ、地方交通線と同様の運賃体系を採用している。ただし、普通運賃については鉄道線と乗り継いだ場合の通算はできず(鉄道線との並行区間である前谷地駅 - 柳津駅間を除く)、それぞれ別建ての運賃となる[注 5]

JR四国・JR九州[編集]

運賃表は単一であり幹線・地方交通線で分かれていない。

地方交通線の運賃計算には営業キロを約1割増した擬制キロを用いる。ただし、乗車区間の擬制キロと営業キロの値によっては、特定運賃が適用される。

幹線と地方交通線とを乗り継ぐ場合は、地方交通線については擬制キロを用い、これと幹線の営業キロとを合算した運賃計算キロを元に、運賃表で運賃を求める。

JR四国とJR九州では運賃が異なる。

営業中の地方交通線一覧[編集]

JR北海道[編集]

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
宗谷本線 旭川駅 - 稚内駅 259.4km   日本最長の地方交通線。
石北本線 新旭川駅 - 網走駅 234.0km    
釧網本線 東釧路駅 - 網走駅 166.2km    
富良野線 旭川駅 - 富良野駅 54.8km    
留萌本線 深川駅 - 石狩沼田駅 14.4km   留萌 - 増毛間16.7kmは2016年12月5日、石狩沼田 - 留萌間35.7kmは2023年4月1日廃止。残存区間についても2026年4月1日に廃止予定[5]
札沼線 桑園駅 - 北海道医療大学駅 28.9km 学園都市線 輸送密度は17,023人/日(2013年)と可部線に匹敵する[6]。非電化区間の北海道医療大学 - 新十津川間は2020年5月7日廃止[7]
日高本線 苫小牧駅 - 鵡川駅 30.5km   鵡川 - 様似間116.0kmは2021年4月1日廃止。
海峡線 中小国駅 - 木古内駅 87.8km [注 6] 国鉄分割民営化以後に開業。2016年3月26日の北海道新幹線開業後も、旅客営業規則上は地方交通線として存続している[3]

JR東日本[編集]

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
津軽線 青森駅 - 三厩駅 55.8km   1988年3月の海峡線開通から2016年3月の北海道新幹線開業までは、青森 - 中小国間に「津軽海峡線」の愛称が設定された。
大湊線 野辺地駅 - 大湊駅 58.4km はまなすベイライン大湊線  
五能線 東能代駅 - 川部駅 147.2km    
男鹿線 追分駅 - 男鹿駅 26.6km 男鹿なまはげライン  
花輪線 好摩駅 - 大館駅 106.9km 十和田八幡平四季彩ライン  
八戸線 八戸駅 - 久慈駅 64.9km うみねこレール八戸市内線(八戸 - 間)  
山田線 盛岡駅 - 宮古駅 102.1km   東日本大震災で被災した宮古 - 釜石間55.4kmは、JR東日本が復旧工事を支援した上で2019年3月に三陸鉄道に移管。
田沢湖線 盛岡駅 - 大曲駅 75.6km   秋田新幹線の一部区間でもある。
北上線 北上駅 - 横手駅 61.1km    
釜石線 花巻駅 - 釜石駅 90.2km 銀河ドリームライン釜石線  
気仙沼線 前谷地駅 - 柳津駅 17.5km   東日本大震災で被災した柳津 - 気仙沼間55.3kmは、BRTで復旧し、2020年4月1日付で鉄道事業廃止[8]
大船渡線 一ノ関駅 - 気仙沼駅 62.0km ドラゴンレール大船渡線 東日本大震災で被災した気仙沼 - 間43.7kmは、BRTで復旧し、2020年4月1日付で鉄道事業廃止[8]
石巻線 小牛田駅 - 女川駅 44.9km    
陸羽東線 小牛田駅 - 新庄駅 94.1km 奥の細道湯けむりライン  
陸羽西線 新庄駅 - 余目駅 43.0km 奥の細道最上川ライン  
米坂線 米沢駅 - 坂町駅 90.7km    
左沢線 北山形駅 - 左沢駅 24.3km フルーツライン左沢線  
磐越東線 いわき駅 - 郡山駅 85.6km ゆうゆうあぶくまライン  
水郡線 水戸駅 - 安積永盛駅 137.5km 奥久慈清流ライン  
上菅谷駅 - 常陸太田駅 9.5km    
烏山線 宝積寺駅 - 烏山駅 20.4km    
日光線 宇都宮駅 - 日光駅 40.5km    
鹿島線 香取駅 - 鹿島サッカースタジアム駅 17.4km    
東金線 大網駅 - 成東駅 13.8km    
久留里線 木更津駅 - 上総亀山駅 32.2km    
八高線 八王子駅 - 倉賀野駅 92.0km   電化区間の一部である八王子 - 拝島間に限れば2022年度の輸送密度は26,887人/日である[9]。また、当線は東京都および埼玉県で唯一の地方交通線である。
吾妻線 渋川駅 - 大前駅 55.6km    
只見線 会津若松駅 - 小出駅 135.2km    
越後線 柏崎駅 - 新潟駅 83.8km    
弥彦線 弥彦駅 - 東三条駅 17.4km    
飯山線 豊野駅 - 越後川口駅 96.7km    
小海線 小淵沢駅 - 小諸駅 78.9km 八ヶ岳高原線  
大糸線 松本駅 - 南小谷駅 70.1km   南小谷 - 糸魚川間はJR西日本管内。

JR東海[編集]

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
身延線 富士駅 - 甲府駅 88.4km    
飯田線 豊橋駅 - 辰野駅 195.8km    
武豊線 武豊駅 - 大府駅 19.3km   2008年(平成20年)度現在、地方交通線では輸送密度が2番目に高い[10]
太多線 多治見駅 - 美濃太田駅 17.8km    
高山本線 岐阜駅 - 猪谷駅 189.2km   猪谷 - 富山間はJR西日本管内。
名松線 松阪駅 - 伊勢奥津駅 43.5km    
参宮線 多気駅 - 鳥羽駅 29.1km    

JR西日本[編集]

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
大糸線 南小谷駅 - 糸魚川駅 35.3km   松本 - 南小谷間はJR東日本管内。
高山本線 猪谷駅 - 富山駅 36.6km   岐阜 - 猪谷間はJR東海管内。
氷見線 高岡駅 - 氷見駅 16.5km    
城端線 高岡駅 - 城端駅 29.9km    
七尾線 津幡駅 - 和倉温泉駅 59.5km   和倉温泉 - 穴水間28.0kmは1991年9月にのと鉄道に運営移管(JRは第三種鉄道事業者)。
穴水 - 輪島間20.4kmは、1991年9月にのと鉄道に運営移管(JRは第三種鉄道事業者)後、2001年4月1日廃止。
越美北線 越前花堂駅 - 九頭竜湖駅 52.5km 九頭竜線  
小浜線 敦賀駅 - 東舞鶴駅 84.3km    
舞鶴線 綾部駅 - 東舞鶴駅 26.4km    
桜井線 奈良駅 - 高田駅 29.4km 万葉まほろば線  
和歌山線 王寺駅 - 和歌山駅 87.9km    
加古川線 加古川駅 - 谷川駅 48.5km    
播但線 姫路駅 - 和田山駅 65.7km    
因美線 東津山駅 - 鳥取駅 70.8km    
姫新線 姫路駅 - 新見駅 158.1km    
赤穂線 相生駅 - 東岡山駅 57.4km    
津山線 津山駅 - 岡山駅 58.7km    
吉備線 岡山駅 - 総社駅 20.4km 桃太郎線  
福塩線 福山駅 - 塩町駅 78.0km    
芸備線 備中神代駅 - 広島駅 159.1km    
木次線 宍道駅 - 備後落合駅 81.9km    
境線 米子駅 - 境港駅 17.9km    
可部線 横川駅 - あき亀山駅 15.6km   非電化区間である可部 - 三段峡間46.2kmは2003年に廃止。そのうち、可部 - あき亀山(旧河戸付近)間1.6kmは電化の上2017年3月4日に再開業した。
2008年(平成20年)度現在、地方交通線では輸送密度が日本一[注 4][10]
岩徳線 岩国駅 - 櫛ケ浜駅 43.7km    
山口線 新山口駅 - 益田駅 93.9km    
小野田線 居能駅 - 小野田駅 11.6km    
雀田駅 - 長門本山駅 2.3km    

JR四国[編集]

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
鳴門線 池谷駅 - 鳴門駅 8.5km    
牟岐線 徳島駅 - 阿波海南駅 77.8km 阿波室戸シーサイドライン  全通当時は徳島 - 海部間であったが、2020年11月1日から阿波海南 - 海部間1.5kmは阿佐海岸鉄道に編入された[注 7]
徳島線 佃駅 - 佐古駅 67.5km よしの川ブルーライン  
予土線 若井駅 - 北宇和島駅 76.3km しまんとグリーンライン  
内子線 新谷駅 - 内子駅 5.3km    

JR九州[編集]

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
日田彦山線 城野駅 - 夜明駅 68.7km   添田 - 夜明間29.2km は平成29年7月九州北部豪雨により2017年7月5日より運行休止、2023年8月28日より日田彦山線BRTとなる[注 8]
後藤寺線 新飯塚駅 - 田川後藤寺駅 13.3km    
筑豊本線 若松駅 - 原田駅 66.1km 若松線(若松 - 折尾間)
福北ゆたか線(折尾 - 桂川間)
原田線(桂川 - 原田間)
 
香椎線 西戸崎駅 - 宇美駅 25.4km 海の中道線(西戸崎 - 香椎間)  
唐津線 久保田駅 - 西唐津駅 42.5km    
大村線 早岐駅 - 諫早駅 47.6km    
久大本線 久留米駅 - 大分駅 141.5km ゆふ高原線  
豊肥本線 熊本駅 - 大分駅 148.0km 阿蘇高原線 電化区間の熊本 - 肥後大津間に限れば2022年度の輸送密度は11,167人/日で、JR九州の地方交通線で唯一1万人を超える[11]
三角線 宇土駅 - 三角駅 25.6km あまくさみすみ線  
肥薩線 八代駅 - 隼人駅 124.2km えびの高原線(八代 - 吉松間)  
吉都線 吉松駅 - 都城駅 61.6km えびの高原線  
日南線 南宮崎駅 - 志布志駅 88.9km    
指宿枕崎線 鹿児島中央駅 - 枕崎駅 87.9km    

経営分離・廃止された路線[編集]

特定地方交通線は除外(該当項目を参照)。また、存続路線の部分廃止区間は一覧の備考欄を参照。

JR北海道[編集]

JR東日本[編集]

  • 岩泉線:2014年4月1日廃止(2010年7月31日より災害により全線運休)

JR西日本[編集]

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ^ 例として、1988年開業の瀬戸大橋を渡る本四備讃線が幹線に分類された一方、青函トンネルを通る海峡線は地方交通線に分類された。また、1986年内子線を挟む形で開通した向井原 - 内子間および新谷 - 伊予大洲間は予讃線として幹線に分類された。
  2. ^ 過去には信楽線が該当したものの、特定地方交通線として1987年に信楽高原鐵道に転換された。
  3. ^ 江差線の五稜郭 - 木古内間も、2016年3月の経営分離までは同様であった。
  4. ^ a b 両者とも現存区間の2022年度の輸送密度は地方交通線でありながら14,000人/日を超える[1][2]
  5. ^ 定期旅客運賃については営業キロを通算した運賃が適用される。
  6. ^ 定期旅客列車が運行していた2016年3月25日までは、津軽線青森 - 中小国間・江差線木古内 - 五稜郭間および函館本線五稜郭 - 函館間と合わせて津軽海峡線の愛称が付けられていた。
  7. ^ ただし、同年11月30日までの同区間の鉄道代行バス(DMV導入工事による)はJR四国が運行した。
  8. ^ 鉄道復旧断念は決定しているが、鉄道事業の廃止申請はなされていない。

出典[編集]

  1. ^ 区間別平均通過人員および旅客運輸収入(2022年度)」『データで見るJR西日本2023』(PDF)(レポート)西日本旅客鉄道、59頁https://www.westjr.co.jp/company/info/issue/data/pdf/data2023_08.pdf 
  2. ^ 2022年度線区別の収支とご利用状況について』(レポート)北海道旅客鉄道、2023年6月9日、10頁https://www.jrhokkaido.co.jp/CM/Info/press/pdf/20230609_KO_SenkubetsuSyusi.pdf 
  3. ^ a b 「別表第1号(第3条) 地方交通線の線名及び区間」『東海旅客鉄道旅客営業規則 (PDF)』東海旅客鉄道。2016年4月2日閲覧
  4. ^ 2016貨物時刻表』、公益社団法人鉄道貨物協会、2016年3月、208-210頁。 
  5. ^ 鉄道ジャーナル編集部「留萌本線「石狩沼田ー留萌」廃線、苦渋の決断の裏 3月末で終了、また一つ消えるJR北海道の路線」『東洋経済オンライン』東洋経済新報社、2023年2月24日。2023年4月1日閲覧
  6. ^ 平成26年3月期決算について (PDF)』(プレスリリース)、北海道旅客鉄道、2014年5月9日。2014年9月17日閲覧
  7. ^ 札沼線(北海道医療学園・新十津川間)の鉄道事業廃止届の提出について (PDF)』(プレスリリース)、北海道旅客鉄道、2018年12月21日。
  8. ^ a b 気仙沼線と大船渡線のBRT区間 鉄道事業の廃止日を4月1日に繰り上げ JR東日本」『乗りものニュース』2020年1月31日。2020年3月7日閲覧
  9. ^ 路線別ご利用状況(2018~2022年度)』(PDF)(レポート)東日本旅客鉄道https://www.jreast.co.jp/rosen_avr/pdf/rosen02.pdf2024年6月22日閲覧 
  10. ^ a b 三好佑治『沿線人口が鉄道の輸送量に及ぼす影響と各路線の集客能力の指標』(PDF)(レポート)高知工科大学工学部社会システム工学科、3-4頁。 オリジナルの2014年8月21日時点におけるアーカイブhttps://web.archive.org/web/20140821164254/https://www.kochi-tech.ac.jp/library/ron/2011/2011infr/a1110356.pdf#page=4 
  11. ^ 路線別ご利用状況』(PDF)(レポート)九州旅客鉄道https://www.jrkyushu.co.jp/company/info/data/pdf/2022senku.pdf2024年6月22日閲覧 

関連項目[編集]