井伊基之

井伊基之
いいもとゆき; 井伊基之
生誕	1958年11月17日（65歳）
出身校	慶応義塾大学大学院工学研究科修士課程; スタンフォード大学経営大学院
職業	実業家
活動期間	1983年 -
肩書き	株式会社NTTドコモ相談役
任期	2024年 -
親戚	井伊直弼（先祖）
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井伊基之（いいもとゆき、1958年〈昭和33年〉11月17日 - ）は、日本の実業家。株式会社NTTドコモ相談役。

江戸幕府の大老井伊直弼の子孫^[1]。

学位は電気工学修士（慶應義塾大学・1983年）、経営学修士（スタンフォード大学・2000年）^[2]。

経歴

彦根藩主井伊氏の家系に生まれる。井伊直弼大老は先祖にあたる^[1]。

慶応義塾大学大学院工学研究科を修了後、1983年に日本電信電話公社に入社。1985年に民営化に伴い日本電信電話に入社。エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズや東日本電信電話への出向などを経て、2018年に日本電信電話代表取締役副社長に就任。2019年にNTTアノードエナジーを設立、代表取締役社長に就任。

2020年6月にNTTドコモ代表取締役副社長に就任を経て、同年12月に代表取締役社長に就任。

2024年6月にNTTドコモ相談役就任。

略歴

1981年（昭和56年）3月 - 慶應義塾大学工学部電気工学科卒業^[3]。
1983年（昭和58年）3月 - 慶應義塾大学大学院工学研究科修士課程修了^[3]。
1983年（昭和58年）4月 - 日本電信電話公社入社^[4]。
1985年（昭和60年）4月 - 日本電信電話株式会社設立入社。
2000年（平成12年） - スタンフォード大学経営大学院修了^[3]。
2001年（平成13年） - エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社出向グローバル IP事業部担当部長^[3]。
2003年（平成15年） - 日本電信電話株式会社第一部門担当部長^[3]。
2005年（平成17年） - 東日本電信電話株式会社出向設備部アクセス高度化部門部門長^[3]。
2007年（平成19年）6月 - 東日本電信電話株式会社新潟支店支店長^[5]。
2010年（平成22年）7月 - 東日本電信電話株式会社ネットワーク事業推進本部企画部部長^[6]。
2011年（平成23年）5月 - 東日本電信電話株式会社ネットワーク事業推進本部設備部部長兼企画部部長^[7]。
2011年（平成23年）6月 - 東日本電信電話株式会社取締役ネットワーク事業推進本部設備部部長兼企画部部長^[8]。
2013年（平成25年）7月 - 東日本電信電話株式会社取締役ネットワーク事業推進本部設備企画部部長^[9]。
2014年（平成26年）6月 - 東日本電信電話株式会社取締役ビジネス&オフィス営業推進本部本部長^[10]。
2015年（平成27年）6月 - 東日本電信電話株式会社代表取締役常務ビジネス&オフィス営業推進本部本部長^[11]。
2016年（平成28年）6月 - 東日本電信電話株式会社代表取締役副社長ビジネス&オフィス営業推進本部本部長^[12]。
2017年（平成29年）7月 - 東日本電信電話株式会社代表取締役副社長ビジネスイノベーション本部本部長^[13]。
2018年（平成30年）6月 - 日本電信電話株式会社代表取締役副社長兼CTO兼CIO 技術戦略、国際標準化担当兼技術企画部門部門長^[14]。
2019年（令和元年）6月 - NTTアノードエナジー株式会社設立代表取締役社長^[15]。
2019年（令和元年）6月 - 日本電信電話株式会社代表取締役副社長兼CTO兼CIO兼CDO（英語版）技術戦略、国際標準化担当^[16]。
2020年（令和2年）6月 - 株式会社NTTドコモ代表取締役副社長兼CCO（英語版）兼CLO兼CRO（英語版）国際、コーポレート担当^[17]。
2020年（令和2年）12月 - 株式会社NTTドコモ代表取締役社長兼CEO^[18]。
2024年（令和6年）6月 - 株式会社NTTドコモ相談役。

現職

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b NTT対ドコモ、28年にわたる暗闘の歴史～ドコモの完全子会社化で決着（5）NetIB NEWS　2020年10月09日
^ “CIAJセミナー” (PDF). 一般社団法人情報通信ネットワーク産業協会. (2014年11月17日) 2020年12月9日閲覧。
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f “ハイパーネットワーク別府湾会議2011 講師紹介”. 公益財団法人ハイパーネットワーク社会研究所. 2020年12月9日閲覧。
^ 『第34期有価証券報告書』（PDF）（プレスリリース）日本電信電話株式会社、2019年6月26日。2020年12月9日閲覧。
^ 『人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2017年6月4日。2020年12月9日閲覧。
^ 『人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2010年5月31日。2020年12月9日閲覧。
^ 『人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2011年5月13日。2020年12月9日閲覧。
^ 『人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2007年6月4日。2020年12月9日閲覧。
^ 『役員の異動について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2013年5月27日。2020年12月9日閲覧。
^ 『役員の異動について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2014年6月20日。2020年12月9日閲覧。
^ 『役員の異動について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2015年6月19日。2020年12月9日閲覧。
^ 『役員の人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2016年6月17日。2020年12月9日閲覧。
^ 『役員の人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2017年6月23日。2020年12月9日閲覧。
^ 『役員の人事について』（プレスリリース）日本電信電話株式会社、2018年6月26日。2020年12月9日閲覧。
^ 『NTTアノードエナジー株式会社の設立について』（プレスリリース）日本電信電話株式会社、2019年5月10日。2020年12月9日閲覧。
^ 『役員の異動について』（プレスリリース）日本電信電話株式会社、2019年5月10日。2020年12月9日閲覧。
^ 『役員等の人事』（プレスリリース）株式会社NTTドコモ、2020年6月16日。2020年12月9日閲覧。
^ 『役員等の人事』（プレスリリース）株式会社NTTドコモ、2020年12月1日。2020年12月9日閲覧。
^ “役員”. 一般社団法人電気通信協会 (2020年6月29日). 2020年12月9日閲覧。
^ “役員”. 特定非営利活動法人国際CIO学会 (2020年9月24日). 2020年12月9日閲覧。
^ “委員会委員”. マルチメディア推進フォーラム (2020年11月25日). 2020年12月9日閲覧。

ビジネス
先代吉澤和弘	NTTドコモ社長 2020年 - 2024年	次代前田義晃
先代（設立）	NTTアノードエナジー社長 2019年 - 2020年	次代高間徹

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[dan-1] NTT対ドコモ、28年にわたる暗闘の歴史～ドコモの完全子会社化で決着（5）NetIB NEWS　2020年10月09日

[2] “CIAJセミナー” (PDF). 一般社団法人情報通信ネットワーク産業協会. (2014年11月17日) 2020年12月9日閲覧。

[bbc2011-3] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f “ハイパーネットワーク別府湾会議2011 講師紹介”. 公益財団法人ハイパーネットワーク社会研究所. 2020年12月9日閲覧。

[4] 『第34期有価証券報告書』（PDF）（プレスリリース）日本電信電話株式会社、2019年6月26日。2020年12月9日閲覧。

[5] 『人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2017年6月4日。2020年12月9日閲覧。

[6] 『人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2010年5月31日。2020年12月9日閲覧。

[7] 『人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2011年5月13日。2020年12月9日閲覧。

[8] 『人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2007年6月4日。2020年12月9日閲覧。

[9] 『役員の異動について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2013年5月27日。2020年12月9日閲覧。

[10] 『役員の異動について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2014年6月20日。2020年12月9日閲覧。

[11] 『役員の異動について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2015年6月19日。2020年12月9日閲覧。

[12] 『役員の人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2016年6月17日。2020年12月9日閲覧。

[13] 『役員の人事について』（プレスリリース）東日本電信電話株式会社、2017年6月23日。2020年12月9日閲覧。

[14] 『役員の人事について』（プレスリリース）日本電信電話株式会社、2018年6月26日。2020年12月9日閲覧。

[15] 『NTTアノードエナジー株式会社の設立について』（プレスリリース）日本電信電話株式会社、2019年5月10日。2020年12月9日閲覧。

[16] 『役員の異動について』（プレスリリース）日本電信電話株式会社、2019年5月10日。2020年12月9日閲覧。

[17] 『役員等の人事』（プレスリリース）株式会社NTTドコモ、2020年6月16日。2020年12月9日閲覧。

[18] 『役員等の人事』（プレスリリース）株式会社NTTドコモ、2020年12月1日。2020年12月9日閲覧。

[19] “役員”. 一般社団法人電気通信協会 (2020年6月29日). 2020年12月9日閲覧。

[20] “役員”. 特定非営利活動法人国際CIO学会 (2020年9月24日). 2020年12月9日閲覧。

[21] “委員会委員”. マルチメディア推進フォーラム (2020年11月25日). 2020年12月9日閲覧。

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