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日本とトルコの関係

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（駐日トルコ大使から転送）
日土関係
JapanとTurkeyの位置を示した地図

日本
トルコ

本項目では、日本とトルコの関係（トルコ語: Japonya-Türkiye ilişkileri、英語: Japan–Turkey relations）について概説する。漢字表記から日土関係とも稀に表記される。オスマン帝国時代（1299年 - 1922年）も含めて本稿で扱う。

歴史

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前史

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15世紀に入ってオスマン帝国の勢力が伸長すると、それまで陸路でアジアから香辛料を入手していたヨーロッパは通商ルートを帝国にさえぎられることとなり、新たな通商ルートの開拓の必要性に迫られた。この後ポルトガルやスペインは喜望峰廻りの海洋通商ルートを開拓し、アジアにも勢力を拡大していくこととなった。すなわち1543年の鉄砲伝来によってはじまる日本と欧米との接触は、オスマン帝国の勢力伸長の間接的な影響を受けて起こった出来事であると言える。

エルトゥールル号遭難事件

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→詳細は「エルトゥールル号遭難事件」を参照
エルトゥールル号殉難将士慰霊碑
（和歌山県串本町）

1887年、小松宮彰仁親王がヨーロッパ訪問の途中でイスタンブールに立ち寄った[1]。それに応える形で1890年、オスマン帝国スルタンであったアブデュル・ハミト2世の使節としてフリゲート艦「エルトゥールル」が日本へ派遣された[2]。使節は明治天皇へ親書などを手渡し帰国の途についたが[3]、和歌山県沖で台風に巻き込まれ座礁沈没[4]。特使オスマン・パシャ（ドイツ語版、トルコ語版）を含め500名以上の乗組員が死亡した[5]。このとき紀伊大島の住民が救援に駆けつけ69名を救出した[6]。報告を受けた明治天皇は直ちに神戸港へ医師と看護婦を派遣、救援に全力をあげた[7]。さらに生存者には日本全国から多くの義捐金・弔慰金が寄せられた[注釈 1]。生存者は日本海軍の装甲コルベットの金剛と比叡により、オスマン帝国に丁重に送還された[9]。トルコ軍艦遭難事件とその顛末はトルコ国内で大きく報道され、日本人に対する友好的感情もこの時より醸成された。 現在、和歌山県串本町には遭難事件にまつわるトルコ記念館がある。2015年には日本トルコ友好125周年を記念して海難1890（Ertuğrul 1890）という合作映画が制作された。

日露戦争

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南下政策によって日土両国への脅威となるロシア帝国
1866年のロシア帝国
  領土
  勢力圏

1904年から始まった日露戦争に、オスマン帝国国民は大きな関心を寄せた。これはクリミア戦争（1853年 - 1856年）・露土戦争（1877年 - 1878年）などによってロシアからの圧力を受けていたことによるもので、両国にとって南下政策を推し進めるロシアは共通の敵であった。1905年日本が日本海海戦でロシアバルチック艦隊に対し決定的な勝利をおさめると、オスマン帝国国内では自国の勝利のように喜ばれた[10]

日本の成功は我々の喜びである。ロシアに対する日本の勝利は我々の勝利と見てよい。
—アブデュル・ハミト2世

[要出典]。なおロシア黒海艦隊に対する封鎖を日本に協力するために行ったという解釈があるが、黒海艦隊が黒海から出ることを禁じた1841年のロンドン条約以降、常に行っていたことである。

オスマン帝国とギリシャ王国は伝統的（英語）に緊張関係にあり（英語）、ギリシャ海軍がイタリア王国から装甲巡洋艦イェロギオフ・アヴェロフの購入計画をたてると、オスマン帝国は対抗できる装甲巡洋艦もしくは巡洋戦艦を輸入しようと試みた[11][出典無効][12]。オスマン帝国は大使を通じて日本政府に筑波型巡洋戦艦か鞍馬型巡洋戦艦の購入を打診したが、日本側は諸事情を考慮して断った[13][出典無効]。オスマン帝国はドイツ帝国から前弩級戦艦2隻を購入した[注釈 2][出典無効]。

第一次世界大戦

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日露戦争により極東での南下政策を阻止されたロシア帝国は中央アジアとバルカン半島に矛先を転じ、ボスポラス海峡とイスタンブールの掌握を目指した。イギリスとフランスは三国協商によりロシアの同盟国となり、オスマン帝国は3B政策を掲げるドイツ帝国に接近した。1914年になると様々な事件が重なり、同盟関係（英語）を結んでいたオスマン帝国とイギリスの関係（英語）は急速に悪化した[注釈 3]。さらにドイツの強い働きかけと陰謀[注釈 4]などにより、1914年10月末にオスマン帝国は第一次世界大戦において同盟国側として参戦（英語）、連合国側として参戦した日本とは交戦国同士となる。敗れたオスマン帝国は、1920年セーヴル条約によって広範な領土を失った。

終戦によってロシアの捕虜となったトルコ兵は1918年に日本側に移管され、その後、日本が捕虜をトルコ本国へ送り届けることとなった。1921年に捕虜を乗せた輸送船の平明丸がウラジオストクを出発したが、イスタンブールへの到着を目前にしてギリシャ軍に拿捕され、長期間抑留されることとなった（平明丸事件）。

戦間期

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第一次世界大戦で敗戦国となったトルコは、さらなる列強による国土分割（英語）・植民地化の危機にあった（希土戦争、チャナク危機など）。しかし1922年からケマル・アタテュルクらの主導で祖国解放戦争が開始されトルコ共和国が成立（トルコ革命）、1923年のローザンヌ条約（日本を含む8か国が参加した）により国境が決定した。

1924年には日土の国交が樹立され、1926年には日土協会が発足。1928年12月には、トルコ海軍が日本海軍に小艦艇（駆逐艦、潜水艦、駆潜艇）の建造を依頼している[16][注釈 5]。1929年には、皇族の高松宮宣仁親王（昭和天皇弟宮、海軍将校）[17]を日土協会総裁に迎えた。トルコでは近代化政策が進められたが、民族資本の育成や国立銀行の設立、法制面の整備などの諸改革は、日本の明治維新を手本にしたものである。1930年、日土通商航海条約が結ばれ両国の関係はより強固になった。

戦間期、日本とトルコの関係は良好であった。トルコ海軍と、日本海軍の交流も続いた[18]。1934年には、トルコ海軍が日本に軍艦を発注し[19]、軽巡洋艦や駆逐艦建造の契約を結んだという報道もあった[注釈 6]。だが1935年になってトルコ政府はイギリスのヴィッカース社に乗り換えてしまったという[注釈 7]。1938年、トルコ政府はイギリスにI級駆逐艦（デミルヒサル級駆逐艦（ドイツ語））4隻を発注した。[要出典]。

第二次世界大戦

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第二次世界大戦でトルコが枢軸国側に参加することは無かった。開戦当初からトルコは中立を宣言し、中立を長らく維持していたがイギリスをはじめとした連合国の圧力により、1945年日本に宣戦布告した。しかし国内世論は宣戦布告に反対であり、日本に対しての軍事行動は一切行わなかった。

戦後

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戦中に破棄された両国の国交は、サンフランシスコ平和条約によって回復した。この際トルコは日本に対して賠償金その他の請求を一切行わなかった。戦後は経済大国へと発展した日本によるトルコへの政府開発援助での支援が積極的に行われており、特にイスタンブール市内のインフラの整備などに日本の多額の資金と技術が投入されている。1985年イラン・イラク戦争では、イラン在留日本人の救出にトルコ航空機が出動、200名以上が救出されたほか、1999年のトルコ大地震の際には日本からトルコへ捜索隊・救助隊の派遣、緊急円借款供与、緊急物資・無償援助、仮設住宅供与などが行われた。ボスポラス海峡海底地下鉄のトンネルは日本の支援で行われた。地下鉄の車両は韓国に発注され、アンカラの地下鉄は中国の支援に負っている。また日本とトルコではお互い恩返しをするような関係になっている。

年表

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エルトゥールル号遭難慰霊碑の紋章

貿易

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二国間の貿易は、戦後は一貫して大幅なトルコの貿易赤字の状態である。

文化・経済交流

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日本には多くのトルコ友好協会があり、トルコとの交流が積極的に行われている。

〈トルコ政府系団体〉

〈トルコ政府連携友好協会〉[27]

  • 日本・トルコ協会（東京）[28]
    • 日本・トルコ婦人クラブ（東京）[29]
  • 一般社団法人 大阪・トルコ協会（大阪）[30]
  • 九州・トルコ協会（福岡）[31][リンク切れ]
  • 北海道日本トルコ友好協会（北海道）[32][リンク切れ]
  • 日本トルコ文化経済交流支援協会（愛知）[33]
  • 一般社団法人 日本トルコ民間友好協会（東京）[34][35][出典無効]
  • 砺波市トルコ友好交流協会（富山）[36]
  • 柏崎トルコ友好協会（新潟）[37]
  • 特定非営利活動法人 日本ガレノス協会（群馬）[38]
  • 日本トルコ文化協会（京都）1987年10月24日設立[39]
  • 神戸・トルコ友好協会 トルコーべ（兵庫）[40]2006年設立[41]
  • 和歌山トルコ文化協会（和歌山）[42]
  • 串本町トルコ文化協会（和歌山）[43][44]

外交使節

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在トルコ日本大使・公使

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在イスタンブール全権公使
在イスタンブール全権大使
在アンカラ全権大使
カテゴリ カテゴリ

在日トルコ大使

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脚注

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[脚注の使い方]

注

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  1. ^ 1892年には日本各地で講演を行い義捐金を集めた山田寅次郎がトルコに渡り、アブデュル・ハミト2世に謁見している[8]。
  2. ^ ブランデンブルク級戦艦2隻を輸入し、トゥルグート・レイス級装甲艦となった[14]。
  3. ^ 1914年8月2日、オスマン帝国とドイツ帝国は軍事同盟（英語版、トルコ語版、トルコ語版）を締結した。8月3日、イギリスは国内で建造中のトルコ戦艦レシャディエとスルタン・オスマン1世を強制接収した。さらにドイツ帝国海軍の巡洋戦艦ゲーベンと軽巡ブレスラウが地中海を逃走し、オスマン帝国に身を寄せて編入された（ゲーベン追跡戦）[15]。
  4. ^ ゲーベン追跡戦でイギリス地中海艦隊の追跡をかわし、オスマン帝国海軍に編入されたヤウズ・スルタン・セリム（旧ゲーベン）とミディッリ（旧ブレスラウ）による黒海襲撃（英語版）。
  5. ^ 最終的にはイタリア王国に註文し、アダテペ級駆逐艦とトゥナズテペ級駆逐艦が就役した。
  6. ^ 土耳古の軍艦　日本が建造　巡洋艦と驅逐艦（倫敦二十七日（）[20]土耳古政府にては先頃英、佛、伊、日等の造船業者に一万噸（トン）級巡洋艦二隻、驅逐艦八隻其他潜水艦用具等に就いて入札せしめた處日本造船業者の手に落札して注文取極めが近く行はれる筈だが、右建造竣成せばアドリア海、地中海に政治的變化を起すのではないかと注目されてゐる（記事おわり）
  7. ^ トルコ政府の軍艦註文　英國へ鞍替へ（ロンドン七日（）[21]トルコ政府と日本造船業者との間に契約せられたる巡洋艦一隻、軽巡二隻、その他の艦艇の建造は最近に至つてビツカースとトルコ政府との間に新交渉が進められつつあり、之は主として蘇聯の策動によるものであると（記事おわり）

出典

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  1. ^ a b 回教海事史 1944, p. 104原本192-193頁
  2. ^ 回教海事史 1944, p. 105原本194-195頁
  3. ^ エルトグルル号 1937, p. 12原本2-3頁
  4. ^ 回教海事史 1944, p. 106原本196-197頁
  5. ^ エルトグルル号 1937, p. 14原本6-7頁
  6. ^ エルトグルル号 1937, pp. 17–18(原本12-14頁)五、大島村民の義擧
  7. ^ エルトグルル号 1937, pp. 18-20a(原本14-18頁)六、生存者の送還
  8. ^ エルトグルル号 1937, pp. 18-20b.
  9. ^ 回教海事史 1944, p. 109原本202-203頁
  10. ^ 『学び考える歴史』 2011, pp. &#91, 要ページ番号&#93, .
  11. ^ #土国譲渡 pp.2-4「1910年／明治43年7月1日、珍田在ドイツ日本大使報告」
  12. ^ JACAR（アジア歴史資料センター） 編「8 明治43年3月15日から〔明治43年〕10月2日 §明治43年7月1日」『巴爾幹半島紛争問題一件』 7巻、1-4-3-3_008、外務省外交史料館、400-403頁。 資料番号は、Ref.B03041265600。
  13. ^ #土国譲渡 pp.9-11
  14. ^ #土国譲渡 pp.12-16「珍田在ドイツ日本大使報告」より
  15. ^ 丸、写真集世界の戦艦 1977, pp. 152a-153(トルコ)ヤウズ・スルタン・セリス
  16. ^ #S03、土耳古軍艦註文 pp.1-2
  17. ^ エルトグルル号 1937, p. 41(高松宮宣仁親王写真)
  18. ^ #S12、第5768号 pp.3-12（昭和12年11月18日、水路部、土耳古学生見学の件報告）
  19. ^ 「Shin Sekai Nichi Nichi Shinbun 1934.03.25, 新世日日新聞／nwd_19340325(スタンフォード大学フーヴァー研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.J21021957000 、p.3〔日土軍艦建造計畫に英米アツと驚く　交換的に十万英加借地(倫敦二十四日) 〕
  20. ^ 「Shin Sekai Nichi Nichi Shinbun 1934.10.29, 新世日日新聞／nwd_19341029（スタンフォード大学フーヴァー研究所）」 アジア歴史資料センター Ref.J21022000200 、p.1
  21. ^ 「Shin Sekai Nichi Nichi Shinbun 1935.04.09, 新世日日新聞／nwd_19350409（スタンフォード大学フーヴァー研究所）」 アジア歴史資料センター Ref.J21022031600 、p.1
  22. ^ 日本・トルコ協会70年史編纂委員会編『日本・トルコ協会70年史』（日本・トルコ協会、1992年）
  23. ^ “日本とトルコ 100年の歩み - 日本・トルコ関係略年表”. 日本・トルコ協会. 2024年7月23日閲覧。
  24. ^ “トルコと日本について　日本とトルコのつながり②” (PDF(690KB)). 愛知県国際交流協会. 2024年7月23日閲覧。
  25. ^ “トルコ文化センター”. 2023年8月24日閲覧。
  26. ^ “東京ジャーミイ・ディヤーナト トルコ文化センター” (2023年8月17日). 2023年8月24日閲覧。Tokyo Camii and Diyanet Turkish Culture Center
  27. ^ “トルコ友好団体 会合 Facebook”. www.facebook.com. 2023年8月24日閲覧。
  28. ^ “日本・トルコ協会”. 日本・トルコ協会. 2023年8月24日閲覧。 The Japan-Turkey Society
  29. ^ “役員 都甲峰子（東京日本・トルコ婦人クラブ　会長）”. 日本・トルコ協会とは » 概要. 2023年8月24日閲覧。
  30. ^ “一般社団法人 大阪・トルコ協会”. 2023年8月24日閲覧。
  31. ^ “九州・トルコ協会”. 2021年9月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年8月24日閲覧。 “(c)2013 - 2021 The Kyushu-Turkey Society”
  32. ^ “北海道日本トルコ友好協会”. 2014年1月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年8月24日閲覧。
  33. ^ （社）大阪・トルコ協会 (2019年7月1日). “#日本トルコ文化経済交流支援協会”. www.facebook.com. 2023年8月24日閲覧。
  34. ^ “一般社団法人日本トルコ民間友好協会”. jtpfa.com. 2023年8月24日閲覧。
  35. ^ 日本トルコ友好協会
  36. ^ “砺波市トルコ友好交流協会が「トルコ大地震 救援募金活動」を実施”. 砺波市国際交流協会 (2023年7月21日). 2023年8月24日閲覧。
  37. ^ “柏崎トルコ友好協会オフィシャルブログ”. 柏崎トルコ友好協会オフィシャルブログ (2014年9月19日). 2023年8月24日閲覧。
  38. ^ “特定非営利活動法人日本ガレノス協会”. web.archive.org (2023年7月16日). 2023年7月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年8月24日閲覧。
  39. ^ “日本トルコ文化協会”. web.archive.org (2023年7月16日). 2023年7月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年8月24日閲覧。
  40. ^ “神戸・トルコ友好協会 トルコーベ”. www.facebook.com (2023年4月25日). 2023年8月24日閲覧。
  41. ^ 「熱い想いをトルコへ そして東日本へ 「神戸・市民交流会」」（PDF）『きずな KOBE』第6号、神戸市社会福祉協議会、2014年3月、4頁、2023年8月24日閲覧。 
  42. ^ “和歌山トルコ文化協会”. www.facebook.com (2021年1月25日). 2023年8月24日閲覧。
  43. ^ “串本町トルコ文化協会（Kushimoto Türk Kültür Derneği）”. www.facebook.com. 2023年8月24日閲覧。
  44. ^ “串本町トルコ文化協会”. 一般社団法人 大阪・トルコ協会 (2017年9月10日). 2023年8月24日閲覧。
  45. ^ 外務省情報文化局『外務省公表集（昭和四十九年）』「六、儀典関係」「32 新任駐日トルコ大使の信任状捧呈について」
  46. ^ 信任状捧呈式（平成4年） - 宮内庁
  47. ^ 信任状捧呈式（平成8年） - 宮内庁
  48. ^ 信任状捧呈式（平成10年） - 宮内庁
  49. ^ 新任駐日トルコ共和国大使の信任状捧呈について | 外務省 - 2003年1月31日
  50. ^ 外務省: 新任駐日トルコ共和国大使の信任状捧呈について - 2007年4月4日
  51. ^ 外務省: 新任駐日トルコ共和国大使の信任状捧呈 - 2011年6月10日
  52. ^ 外務省: 新任駐日トルコ共和国大使の信任状捧呈 - 2012年7月4日
  53. ^ 新任駐日トルコ共和国大使の信任状捧呈 | 外務省 - 2014年5月7日
  54. ^ 駐日トルコ大使の信任状捧呈 | 外務省
  55. ^ 駐日トルコ大使の信任状捧呈 | 外務省


参考文献

[編集]
  • 長場紘『近代トルコ見聞禄』 慶應義塾大学出版会（2000年）。
  • 月間雑誌「丸」編集部編『丸季刊　全特集　写真集　世界の戦艦　仏伊ソ、ほか10ヶ国の戦艦のすべて　THE　MARU GRAPHIC　SUMMER 1977』株式会社潮書房〈丸　Graphic・Quarterly　第29号〉、1977年7月。 
  • アジア歴史資料センター（公式）
    • 『各国ヨリ帝国艦艇譲受方申出関係雑件(5-1-8-0-31)(外務省外交史料館)3.土国』。Ref.B07090410500。 
    • 『「第5768号 12.11.6 土耳古国海軍学生飛龍命名式見学の件」、公文備考 昭和12年 Ｄ 外事 巻6(防衛省防衛研究所)』。Ref.C05110681700。 
    • 『「昭和3年12月21日　土耳古軍艦注文に関する件」、本邦駐箚仏　伊 ソ 伯 其他国　大使館附武官往復文書　昭和3年度(防衛省防衛研究所)』。Ref.C11080464600。 

関連項目

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外部リンク

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