沢下町
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沢下町 | |
---|---|
北緯35度8分21.26秒 東経136度54分28.94秒 / 北緯35.1392389度 東経136.9080389度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 愛知県 |
市町村 | 名古屋市 |
区 | 熱田区 |
町名制定[1] | 1925年(大正14年)8月5日 |
面積 | |
• 合計 | 0.05846826 km2 |
人口 | |
• 合計 | 275人 |
• 密度 | 4,700人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
456-0006[WEB 3] |
市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
ナンバープレート | 名古屋 |
沢下町(さわしたちょう)は、愛知県名古屋市熱田区の地名。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施[WEB 5]。
地理
[編集]名古屋市熱田区北東部に位置する[2]。東は池内町、南は六野一丁目、北は桜田町・波寄町に接する[2]。
歴史
[編集]町名の由来
[編集]熱田東町字沢下に由来する[3]。本沢と称する地の下方にあることによる[3]。
沿革
[編集]- 1925年(大正14年)8月5日 - 南区熱田東町の一部により、同区沢下町として成立[1]。
- 1937年(昭和12年)10月1日 - 熱田区編入に伴い、同区沢下町となる[1]。
- 1939年(昭和14年)4月1日 - 熱田東町の一部を編入する[1]。一部が中田町に編入される[4]。
- 1957年(昭和32年)10月 - 昭和電機工業(のちのマスプロ電工)が円上町から本社を移転する[WEB 6]。
- 1966年(昭和41年)9月 - マスプロ電工本社が愛知郡日進町に移転する[WEB 6]。
- 1979年(昭和54年)6月3日 - 池内町の一部を編入する[1]。また、一部が桜田町・波寄町[1]・六野一丁目[4]に編入される。
- 1980年(昭和55年)7月13日 - 一部が金山町二丁目[1]・外土居町[4]に編入される。
世帯数と人口
[編集]2018年(平成30年)12月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
町丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
沢下町 | 173世帯 | 275人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移
1995年(平成7年) | 223人 | [WEB 7] | |
2000年(平成12年) | 216人 | [WEB 8] | |
2005年(平成17年) | 202人 | [WEB 9] | |
2010年(平成22年) | 275人 | [WEB 10] | |
2015年(平成27年) | 351人 | [WEB 11] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 12]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 13]。
番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
---|---|---|---|
全域 | 名古屋市立高蔵小学校 | 名古屋市立沢上中学校 | 尾張学区 |
施設
[編集]- 沢下神社
- 労働会館
- 愛知県私立学校教職員組合連合
- 沢下町どんぐり広場
-
労働会館西館
-
労働会館東館
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “愛知県名古屋市熱田区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年7月23日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2018年12月20日). 2019年1月6日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “熱田区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年7月23日閲覧。
- ^ a b “マスプロ電工の歩み”. マスプロ電工. 2017年8月2日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)
書籍
[編集]- ^ a b c d e f g 名古屋市計画局 1992, p. 809.
- ^ a b 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1444.
- ^ a b 名古屋市計画局 1992, p. 424.
- ^ a b c 名古屋市計画局 1992, p. 810.
参考文献
[編集]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879。
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]- ウィキメディア・コモンズには、沢下町に関するカテゴリがあります。
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