西名寄駅
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西名寄駅 | |
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駅跡周辺 (2011年8月8日) | |
にしなよろ Nishi-nayoro | |
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所在地 | 北海道名寄市曙 |
所属事業者 | 北海道旅客鉄道(JR北海道) |
所属路線 | 深名線 |
キロ程 | 117.8 km(深川起点) |
電報略号 | ニナ |
駅構造 | 地上駅 |
ホーム | 1面1線(廃止時) |
開業年月日 | 1937年(昭和12年)11月10日[1] |
廃止年月日 | 1995年(平成7年)9月4日[1] |
備考 | 深名線廃線に伴い廃駅 |
西名寄駅(にしなよろえき)は、北海道(上川支庁)名寄市曙にかつて設置されていた、北海道旅客鉄道(JR北海道)深名線の駅(廃駅)である。事務管理コードは▲121416[2]。
廃止直前は停車する列車が下り(名寄方面)2本、上り(朱鞠内方面)1本と極めて少なかった。
歴史
[編集]- 1937年(昭和12年)11月10日 - 鉄道省名雨線の名寄駅 - 初茶志内駅(後の天塩弥生駅)間開通に伴い、開業[3][4]。一般駅[1]。
- 1941年(昭和16年)10月10日 - 路線名を深名線に改称し、それに伴い同線の駅となる。
- 1949年(昭和24年)6月1日 - 公共企業体である日本国有鉄道に移管。
- 1960年(昭和35年)9月15日 - 貨物・荷物の取り扱いを廃止[1][5]。
- 1961年(昭和36年)4月1日 - 無人駅化[5]。
- 1987年(昭和62年)4月1日 - 国鉄分割民営化により、JR北海道に継承[1]。
- 1995年(平成7年)9月4日 - 深名線の全線廃止に伴い、廃駅となる。
駅名の由来
[編集]名寄市の西方に位置することから[3]。
駅構造
[編集]廃止時点で、1面1線の単式ホームを有する地上駅であった。ホームは、線路の北側(名寄方面に向かって左手側)に存在した。分岐器を持たない棒線駅となっていた[6]。かつては2面2線の相対式ホームを有する、列車交換可能な交換駅であった。使われなくなった1線は、交換設備運用廃止後は撤去された。そのほか、本線から構内南側に分岐する貨物側線を3線有していた[6]。この貨物側線は木材運搬に使用され、1983年(昭和58年)4月時点では、分岐器が深川方、名寄方の両方向とも維持されていた形で2線が残存していたが[7]、1993年(平成5年)までに撤去された[6]。
無人駅となっていたが、有人駅時代の駅舎が改築されて残っていた。駅舎は構内の北側に位置し、ホーム西側とを結ぶ通路で連絡した[6]。駅舎は無人化後縮小され、待合室部分のみの間口の狭い建物となっていた(1983年(昭和58年)時点ではこの形状[7])。
利用状況
[編集]- 1992年度(平成4年度)の1日当たりの乗降客数は2人[6]。
駅周辺
[編集]- 北海道道798号西風連名寄線
- 天塩川[8]
- ジェイ・アール北海道バス深名線「稲川商店前」停留所
駅跡
[編集]2000年(平成12年)時点では全ての施設が撤去されて既に整地され[9]、2011年(平成23年)時点では駅跡地に「上川ライスターミナル」の物流センター倉庫が建築されており、倉庫の前に停車場接近標識が立っていた[10]。また、駅名標のレプリカが、天塩弥生駅の駅名板と共に名寄市の「名寄市北国博物館」に、キマロキ編成とともに保存されている。
隣の駅
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c d e 石野哲 編『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 II』(初版)JTB、1998年10月1日、848頁。ISBN 978-4-533-02980-6。
- ^ 日本国有鉄道営業局総務課 編『停車場一覧 昭和41年3月現在』日本国有鉄道、1966年、224頁。doi:10.11501/1873236 。2022年12月10日閲覧。
- ^ a b 『北海道 駅名の起源』(第1版)日本国有鉄道北海道総局、札幌市、1973年3月25日、115頁。ASIN B000J9RBUY。
- ^ 大蔵省印刷局(編)「鉄道省告示 第418号」『官報』第3253号、国立国会図書館デジタルコレクション、1937年11月4日。
- ^ a b 『新名寄市史 第2巻』名寄市史編さん委員会、2000年11月、434頁。
- ^ a b c d e 書籍『JR・私鉄全線各駅停車1 北海道630駅』(小学館、1993年6月発行)77ページより。
- ^ a b c 書籍『国鉄全線各駅停車1 北海道690駅』(小学館、1983年7月発行)206ページより。
- ^ 書籍『北海道道路地図 改訂版』(地勢堂、1980年3月発行)15ページより。
- ^ 書籍『鉄道廃線跡を歩くVII』(JTBパブリッシング、2000年1月発行)36ページより。
- ^ 書籍『北海道の鉄道廃線跡』(著:本久公洋、北海道新聞社、2011年9月発行)181ページより。