桜台 (相模原市)
| 桜台 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 国立病院機構相模原病院 | |
 北緯35度30分 東経139度24分 / 北緯35.5度 東経139.4度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 相模原市 |
| 行政区 | 南区 |
| 地区 | 相模台地区 |
| 人口情報（2020年（令和2年）10月1日現在[1]） | |
| 人口 | 845 人 |
| 世帯数 | 450 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.23311592 km² | |
| 人口密度 | 3624.81 人/km² |
| 設置日 | 1970年（昭和45年）7月1日 |
| 郵便番号 | 252-0315[3] |
| 市外局番 | 042（相模原MA）[4] |
| ナンバープレート | 相模 |
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桜台（さくらだい）は、神奈川県相模原市南区の町名。丁目の設定のない単独町名である。住居表示実施済区域。相模台地区のうちの一つである。
地理
[編集]南区のやや南寄りに位置する。西は相模台、北は双葉、東は南台、南は相模台団地（いずれも相模台地区）とそれぞれ接する[5]。
町内の半分近くを国立病院機構相模原病院の土地が占めており、病院西側には集合住宅「相模台第二団地」が存在する。
歴史
[編集]世帯数と人口
[編集]2020年（令和2年）10月1日現在（国勢調査）の世帯数と人口（総務省調べ）は以下の通りである[1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 桜台 | 450世帯 | 845人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 996
|
| 2000年（平成12年）[7] | 858
|
| 2005年（平成17年）[8] | 996
|
| 2010年（平成22年）[9] | 877
|
| 2015年（平成27年）[10] | 912
|
| 2020年（令和2年）[1] | 845
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 342
|
| 2000年（平成12年）[7] | 309
|
| 2005年（平成17年）[8] | 409
|
| 2010年（平成22年）[9] | 396
|
| 2015年（平成27年）[10] | 452
|
| 2020年（令和2年）[1] | 450
|
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年2月時点）[11]
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 全域 | 相模原市立桜台小学校 | 相模原市立相模台中学校 |
- 全域にわたって指定変更許可区域。
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 桜台 | 17事業所 | 1,140人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] | 16
|
| 2021年（令和3年）[12] | 17
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] | 1,002
|
| 2021年（令和3年）[12] | 1,140
|
交通
[編集]路線バス
[編集]施設
[編集]- 相模原市立相模台こどもセンター
- 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 神奈川障害者職業センター
- 中学校
- その他
- 神奈川障害者職業能力開発校
- 相模台公園
- 相模台公園テニス場
その他
[編集]日本郵便
[編集]関連項目
[編集]出典
[編集]- ^ a b c d “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年7月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “桜台の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ googleマップ
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校の通学区域”. 相模原市. 2018年2月18日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
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