玉川 (大阪市)
玉川 | |
|---|---|
 | |
  玉川 玉川の位置  玉川 玉川 (大阪府) | |
| 北緯34度41分21.67秒 東経135度28分47.5秒 / 北緯34.6893528度 東経135.479861度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 福島区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.310524062 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 7,683人 |
| • 密度 | 25,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
553-0004[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
玉川（たまがわ）は、大阪府大阪市福島区にある町名。現行行政地名は玉川一丁目から玉川四丁目。
地理
[編集]大阪市福島区の南部に位置する。東は福島、北は吉野、西は野田、南は旧淀川（堂島川）を挟んで北区中之島にそれぞれ接する。福島1丁目1番・2丁目1番・3丁目1番と同様に、曽根崎川跡以南となる玉川1丁目1番も堂島の一部に当たり、1975年まで堂島浜通4丁目という町名だった。また、玉川1丁目・3丁目のそれぞれ南部は1975年まで下福島の一部だった所で、大阪市立下福島中学校が立地している。
河川
[編集]- 旧淀川（堂島川）
歴史
[編集]元は西成郡野田村の一部。1897年に大阪市北区へ編入。1900年に西野田玉川町の町名が誕生。1925年に此花区へ転属。1943年に福島区へ転属。この際に堂島浜通の西部も北区から福島区へ転属。1975年に現行行政地名を実施。
地名の由来
[編集]往昔、この地に野田川の細流が、縦横にめぐり堂島川に注いでいた。この野田川は「玉川」とも呼ばれ、川沿いに名勝野田藤が咲き乱れていた[5]。
世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 玉川一丁目 | 1,375世帯 | 2,873人 |
| 玉川二丁目 | 1,270世帯 | 2,371人 |
| 玉川三丁目 | 501世帯 | 874人 |
| 玉川四丁目 | 838世帯 | 1,565人 |
| 計 | 3,984世帯 | 7,683人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 5,380人 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 5,841人 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 6,512人 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 7,200人 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 7,562人 | [10] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 2,160世帯 | [6] | |
| 2000年（平成12年） | 2,492世帯 | [7] | |
| 2005年（平成17年） | 2,917世帯 | [8] | |
| 2010年（平成22年） | 3,566世帯 | [9] | |
| 2015年（平成27年） | 3,704世帯 | [10] |
事業所
[編集]2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 玉川一丁目 | 54事業所 | 723人 |
| 玉川二丁目 | 58事業所 | 526人 |
| 玉川三丁目 | 60事業所 | 840人 |
| 玉川四丁目 | 87事業所 | 535人 |
| 計 | 259事業所 | 2,624人 |
施設
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居住施設
[編集]教育機関
[編集]- 大阪市立下福島中学校
- 大阪市立玉川小学校
公園
[編集]- 藤之棚児童遊園地
- 玉川公園・玉川南公園・玉川西公園
- 下福島公園
社寺・史跡
[編集]企業
[編集]交通
[編集]鉄道
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道路
[編集]- 大阪府道29号大阪臨海線（新なにわ筋）
- 大坂市道堂島十三線（あみだ池筋）
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市福島区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “玉川の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “区の概要・地名の由来・区のなりたち”. 福島区 (2013年6月20日). 2022年1月23日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
