東橋本
| 東橋本 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度35分44秒 東経139度21分20秒 / 北緯35.595614度 東経139.355517度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 相模原市 |
| 行政区 | 緑区 |
| 地区 | 橋本地区 |
| 人口情報（2020年（令和2年）10月1日現在[1]） | |
| 人口 | 9,683 人 |
| 世帯数 | 4,671 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.768771709 km² | |
| 人口密度 | 12595.42 人/km² |
| 郵便番号 | 252-0144[3] |
| 市外局番 | 042（相模原MA）[4] |
| ナンバープレート | 相模 |
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東橋本（ひがしはしもと）は、神奈川県相模原市緑区の町名。現行行政地名は東橋本一丁目から東橋本四丁目。住居表示実施済区域[5]。
地理
[編集]緑区の東部に位置し、南に大山町、西に橋本、北に東京都町田市小山町、東に相模原市中央区宮下本町と相模原市中央区宮下と接している。
河川
[編集]地価
[編集]住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、東橋本2-10-14の地点で25万8000円/m2、東橋本3-14-8の地点で27万円/m2となっている[6]。
歴史
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世帯数と人口
[編集]2020年（令和2年）10月1日現在（国勢調査）の世帯数と人口（総務省調べ）は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 東橋本一丁目 | 1,063世帯 | 1,933人 |
| 東橋本二丁目 | 1,862世帯 | 3,608人 |
| 東橋本三丁目 | 1,123世帯 | 2,635人 |
| 東橋本四丁目 | 623世帯 | 1,507人 |
| 計 | 4,671世帯 | 9,683人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 7,604
|
| 2000年（平成12年）[8] | 8,927
|
| 2005年（平成17年）[9] | 9,499
|
| 2010年（平成22年）[10] | 9,681
|
| 2015年（平成27年）[11] | 9,803
|
| 2020年（令和2年）[1] | 9,683
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 2,958
|
| 2000年（平成12年）[8] | 3,590
|
| 2005年（平成17年）[9] | 4,084
|
| 2010年（平成22年）[10] | 4,382
|
| 2015年（平成27年）[11] | 4,470
|
| 2020年（令和2年）[1] | 4,671
|
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年5月時点）[12]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 東橋本一丁目 | 全域 | 相模原市立宮上小学校 | 相模原市立旭中学校 |
| 東橋本二丁目 | 全域 | ||
| 東橋本三丁目 | 全域 | ||
| 東橋本四丁目 | 全域 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 東橋本一丁目 | 62事業所 | 463人 |
| 東橋本二丁目 | 92事業所 | 802人 |
| 東橋本三丁目 | 38事業所 | 267人 |
| 東橋本四丁目 | 28事業所 | 252人 |
| 計 | 220事業所 | 1,784人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 211
|
| 2021年（令和3年）[13] | 220
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 1,760
|
| 2021年（令和3年）[13] | 1,784
|
施設
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c d “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年7月23日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “東橋本の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施区域一覧”. 相模原市 (2022年6月21日). 2023年7月16日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年6月4日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域”. 相模原市 (2023年5月8日). 2023年7月16日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “相模原東橋本店”. イオン. 2023年7月30日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
| 橋本地区 | |
|---|---|
| 大沢地区 | |
| 城山地区 | |
| 津久井地区 | |
| 相模湖地区 | |
| 藤野地区 | |
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