与瀬
| 与瀬 | |
|---|---|
| 大字 | |
 相模湖駅 駅舎（2019年1月） | |
 北緯35度37分16秒 東経139度11分14秒 / 北緯35.621094度 東経139.187317度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 相模原市 |
| 行政区 | 緑区 |
| 地区 | 相模湖地区 |
| 人口情報（2020年（令和2年）10月1日現在[1]） | |
| 人口 | 1,624 人 |
| 世帯数 | 725 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 4.875779421 km² | |
| 人口密度 | 333.07 人/km² |
| 設置日 | 2006年（平成18年）3月20日 |
| 郵便番号 | 252-0171[3] |
| 市外局番 | 042（八王子MA）[4] |
| ナンバープレート | 相模 |
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地理
[編集]緑区の北西部に位置している。
湖
[編集]地価
[編集]住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、与瀬字西原746番5の地点で5万3800円/m2となっている[5]。
歴史
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沿革
[編集]- 2006年（平成18年）3月20日 - 市町村合併により、相模原市に編入され、相模原市相模湖町与瀬となった[6]。
- 2010年（平成22年）4月1日 - 相模原市の政令指定都市により、相模原市緑区与瀬となった[7]。
世帯数と人口
[編集]2020年（令和2年）10月1日現在（国勢調査）の世帯数と人口（総務省調べ）は以下の通りである[1]。
| 大字 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 与瀬 | 725世帯 | 1,624人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。なお、2005年までは、相模湖町の情報を掲載している。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 2,959
|
| 2000年（平成12年）[9] | 2,664
|
| 2005年（平成17年）[10] | 2,370
|
| 2010年（平成22年）[11] | 2,034
|
| 2015年（平成27年）[12] | 1,744
|
| 2020年（令和2年）[1] | 1,624
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。なお、2005年までは、相模湖町の情報を掲載している。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 1,061
|
| 2000年（平成12年）[9] | 990
|
| 2005年（平成17年）[10] | 952
|
| 2010年（平成22年）[11] | 848
|
| 2015年（平成27年）[12] | 731
|
| 2020年（令和2年）[1] | 725
|
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年5月時点）[13]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1～1,487 1,527～2,305 |
相模原市立桂北小学校 | 相模原市立北相中学校 |
| 1,488～1,526 | 相模原市立千木良小学校 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 大字 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 与瀬 | 111事業所 | 759人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 116
|
| 2021年（令和3年）[14] | 111
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 708
|
| 2021年（令和3年）[14] | 759
|
交通
[編集]鉄道
[編集]道路
[編集]施設
[編集]- 相模原市相模湖総合事務所[16]
- 相模湖郵便局[17]
- 相模湖公園
- 相模原市立北相中学校
- 津久井警察署 相模湖交番
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c d “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年7月23日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “与瀬の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年6月4日閲覧。
- ^ “市町村合併”. 相模原市. 2022年7月30日閲覧。
- ^ “区の名称、区域”. 相模原市. 2022年7月30日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域”. 相模原市 (2023年5月8日). 2023年7月16日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “相模湖総合事務所”. 相模原市. 2023年8月5日閲覧。
- ^ “相模湖郵便局”. 日本郵便. 2023年8月5日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。
| 橋本地区 | |
|---|---|
| 大沢地区 | |
| 城山地区 | |
| 津久井地区 | |
| 相模湖地区 | |
| 藤野地区 | |
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