幅下 (名古屋市)
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幅下 | |
---|---|
北緯35度10分49.32秒 東経136度53分31.23秒 / 北緯35.1803667度 東経136.8920083度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 愛知県 |
市町村 | 名古屋市 |
区 | 西区 |
町名制定[1] | 1981年(昭和56年)8月23日 |
面積 | |
• 合計 | 0.21326792 km2 |
人口 | |
• 合計 | 2,407人 |
• 密度 | 11,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
451-0041[WEB 3] |
市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
ナンバープレート | 名古屋 |
幅下(はばした)は、愛知県名古屋市西区の地名。現行行政地名は幅下一丁目および幅下二丁目がある[WEB 1]。住居表示実施[WEB 5]。
地理
[編集]名古屋市西区南東部に位置する[2]。東は中区、西は新道一丁目および同二丁目、南は那古野一丁目、北は浅間一丁目・城西一丁目に接する[2]。
歴史
[編集]町名の由来
[編集]熱田台地上に造成された上町に対して、巾下と称した地域であることに由来するという[3]。
沿革
[編集]- 1981年(昭和56年)8月23日 - 西区幅下一丁目が同区堀詰町・南鷹匠町・小舟町・塩町・浅間町・外田町・北駅町・六句町の各一部により、同幅下二丁目が比米町の全域および裏塩町・井桁町・五条町・小舟町・塩町・隅田町・堀詰町・藪下町・六句町の各一部によりそれぞれ成立する[1]。
世帯数と人口
[編集]2019年(平成31年)2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
幅下一丁目 | 739世帯 | 1,148人 |
幅下二丁目 | 691世帯 | 1,259人 |
計 | 1,430世帯 | 2,407人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移
1995年(平成7年) | 2,139人 | [WEB 6] | |
2000年(平成12年) | 2,025人 | [WEB 7] | |
2005年(平成17年) | 2,005人 | [WEB 8] | |
2010年(平成22年) | 2,245人 | [WEB 9] | |
2015年(平成27年) | 2,366人 | [WEB 10] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。
丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
---|---|---|---|---|
幅下一丁目 | 全域 | 名古屋市立なごや小学校 | 名古屋市立菊井中学校 | 尾張学区 |
幅下二丁目 | 全域 |
交通
[編集]施設
[編集]幅下一丁目
[編集]-
名古屋市立なごや小学校(2017年5月)
-
サンゲツ本社(2014年9月)
幅下二丁目
[編集]-
中央菓子卸売市場(2013年8月)
史跡
[編集]- 蟹養斎が1748年(延享5年)に尾張藩の公許により、巾下御門御作事屋敷内に設置した学問所[4]。1749年(寛延2年)に藩主徳川宗勝より「明倫堂」の扁額を賜ったのちは「明倫堂」(巾下明倫堂)と称された[4]。蟹養斎による経営が行き詰まり、藩に支援を要求すると、それを理由に立ち退きを命ぜられ、1751年(宝暦元年)廃止に至ったとされる[4]。ただしその後も学問所としては存続し、藩校代わりに利用された[4]。1783年(天明3年)、尾張藩の藩校が成立すると、「明倫堂」の扁額とともに明倫堂の名称は召し上げられ、巾下学問所の旧名に復したという[4]。
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]WEB
[編集]- ^ a b “愛知県名古屋市の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年3月10日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月10日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “西区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年8月7日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年03月10日閲覧 (PDF)
書籍
[編集]参考文献
[編集]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。
- 名古屋市教育委員会 編『名古屋の史跡と文化財(新訂版)』(第二版)名古屋市教育委員会、1991年10月31日。全国書誌番号:92011448。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879。
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]- ウィキメディア・コモンズには、幅下 (名古屋市)に関するカテゴリがあります。
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