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中曽宏

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
中曽 宏
生誕 (1953-10-12) 1953年10月12日(71歳)
東京都
国籍 日本の旗 日本
研究機関 (機関)日本銀行
母校 東京大学経済学部
影響を
受けた人物
小宮隆太郎
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中曽 宏(なかそ ひろし、昭和28年(1953年10月12日 - )は、日本の経済家。株式会社大和総研理事長。2013年から2018年まで日本銀行副総裁を務めた。

経歴

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東京出身。私立武蔵高校東京大学経済学部卒業。小宮隆太郎門下。

昭和53年(1978年)に日本銀行入行。ロンドン事務所(昭和62年~平成元年)[1]平成9年(1997年)信用機構局信用機構課長、平成12年(2000年国際決済銀行(BIS)(ジュネーブ)に出向。平成15年(2003年)には金融市場局長となり、平成18年(2006年)からは国際決済銀行の市場委員会議長を兼任する。平成20年(2008年)日本銀行理事(国際関係統轄)を歴任。平成24年(2012年)には現行日銀法のもとでは初めて理事として再任された。平成25年(2013年)、同副総裁に就任[2]。平成30年(2018年)3月19日、日本銀行副総裁を退任[3]

2018年7月1日、株式会社大和総研理事長に就任[4][5]

金融システム、市場取引、国際金融に精通している。2018年10月5日、小池百合子東京都知事により、東京を国際金融都市とするプロジェクトの代表者である「東京版金融メイヤー(市長)」に任命されることが公表された[6]。この市長は地方自治法などに基づき公選される自治体首長と異なり、英国首都ロンドンのうち、金融ビジネスが集まる中心部の長であるロンドン市長 (シティ・オブ・ロンドン)をモデルとしている[7]

2019年4月1日、東京国際金融機構 代表理事/会長に就任。[8][9]

人物

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日銀では主として決済・国際分野を多く歴任し[10]、1997~98年の日本の金融危機では信用機構課長として、2008年のリーマンショックでは金融市場局長として対応するなど、金融システム・市場の危機管理に深く関与した[11]。「日銀きっての国際派」などと言われ[12]、国際金融界での知名度や人脈も豊富とされる[13][14]

略歴

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脚注

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  1. ^ https://www.kinzai.or.jp/seminar/detail/20190422
  2. ^ “首相が黒田総裁らに辞令交付 日銀、新体制本格始動”. 共同通信. (2013年3月21日). https://web.archive.org/web/20141109160606/http://www.47news.jp/CN/201303/CN2013032101001046.html 2014年11月9日閲覧。 
  3. ^ 副総裁の発令について日本銀行
  4. ^ 大和総研 理事長人事について株式会社大和総研
  5. ^ 大和総研理事長に中曽氏 武藤氏は名誉理事に日本経済新聞 電子版
  6. ^ 「金融市長」に中曽宏氏選ぶ 都が正式表明『日本経済新聞』朝刊2018年10月6日(2018年10月12日閲覧)。
  7. ^ 東京に「メイヤー」設置 小池知事、国際金融都市PR/英シティーとの提携テコに、フィンテックなど先端技術も導入『日本経済新聞』朝刊2017年12月15日(2018年10月12日閲覧)。
  8. ^ 代表理事挨拶 世界で最も多様で開かれた金融都市をめざして。
  9. ^ 東京に追い風、金融高度化を アジアの金融ハブへ(上)日本経済新聞電子版
  10. ^ Foresight(フォーサイト)|会員制国際情報サイト”. www.fsight.jp. 2022年7月28日閲覧。
  11. ^ 日銀政策委員会メンバーの顔ぶれから考える金融政策の行方”. 三井住友DSアセットマネジメント. 2022年7月28日閲覧。
  12. ^ 日銀副総裁(岩田氏、中曽氏)プロフィール”. nippon.com (2013年3月21日). 2022年7月28日閲覧。
  13. ^ 焦点:ポスト黒田選びの難題、経済環境が左右 安倍氏死去で曲折も(ロイター)”. Yahoo!ニュース. 2022年7月28日閲覧。
  14. ^ 日銀総裁「ポスト黒田」の有力候補に浮上…対照的な経歴の「2人の名前」|プロはこう見る 経済ニュースの核心”. 日刊ゲンダイDIGITAL. 2022年7月28日閲覧。

外部リンク

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