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Macintosh互換機

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

Macintosh互換機(マッキントッシュごかんき)は、AppleClassic Mac OSを搭載しMacintosh互換性を有するパーソナルコンピュータMac OS互換機マック・クローンとも呼ばれる。

広義ではAppleのライセンスを受けているか否かにかかわらずMacintoshの互換機全般を指し、狭義では1995年から1998年頃にかけてAppleのライセンスを受けて発売されたMacintoshの互換機を指す。本項では後者について説明する。

モトローラのMacintosh互換機:StarMax 3000/160MT

経緯

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1994年9月、Appleは、低下しつづけるシェアを奪回するために、他社にオペレーティングシステム (OS) のライセンス供給を行なって互換機の製造を認め、多様な製品を提供することによってMacintoshの市場拡大を図る戦略を打ち出した。

これを受けて、Appleが採用していたPowerPCを共同開発したモトローラIBMをはじめ、パイオニア等がAppleとライセンス契約を結んだ。IBMは自社でMacintosh互換機を発売するのではなく、他社にサブライセンスを行なう道を選んだ。1995年にはMacintoshのオペレーティングシステムも稼働できるハードウェア仕様であるCHRPが発表された。

1995年1月には米国でパワーコンピューティング (Power Computing) とラディウス (Radius) がMacintosh互換機を発売。その後、米国ではモトローラ[1]、デイスターデジタル(DayStar Digital)、台湾UMAXからもMacintosh互換機が発売された。

日本においては、1995年5月パイオニアが初の互換機を発売。IBMからサブライセンスを受けUMAXからロジックボードの提供を受けたアキア[2]からも互換機が発売されたほか、モトローラ、ラディウス、デイスターデジタル、UMAXも日本市場へ参入した。

各社から発売された製品は、マルチプロセッサーモデル、音質に力を入れたモデルなどの多彩なものであった。しかしながら、1997年頃にはPower Macintosh 4400が互換機と基本的には同じCHRPベースのロジックボードを採用するなどで[3]、Macintoshも十分に安価になっており、互換機の価格面でのアドバンテージはさほど大きなものではなかった。

1997年1月にリリースされたMac OS 7.6は初めて正式にMac OSという名を名乗った。これはMacintosh互換機の発売により、Appleが発売するMacintoshのハードウェアと、Appleのみならず互換機メーカーも搭載するOSとを明確に区別する必要が生じたためであった。

互換機の終焉とその後

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1997年にスティーブ・ジョブズがAppleに復帰すると、互換機は市場の成長に寄与しないばかりか、むしろApple製Macintoshの競争相手になっているとして、同年7月発売のMac OS 8は他社へのライセンス供給を行わないことを表明し、互換機戦略は撤回された。これにより、互換機メーカーは、パーソナルコンピュータ市場からの撤退や、PC/AT互換機への方向転換を余儀なくされた。互換機最大手のパワーコンピューティングは同年9月にAppleに買収された[4]。Macintosh互換機の製造は、1998年12月末までにすべて打ち切られ、Mac OSを搭載するパーソナルコンピュータは再びAppleのみから発売されることになった。

2008年4月、米国サイスターより「EFI V8エミュレータを搭載し、Mac OS Xが動作する互換機が発表される[5]が、Appleのライセンスを受けていない不正な互換機であり、動作にはいくつかの不具合が報告され[6][リンク切れ]ている。2009年12月にはAppleとの和解(サイスターが著作権侵害を認め267万ドル以上の賠償金を支払うというもの)を受けて販売が中止された。

主要な互換機メーカー

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関連項目

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脚注

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  1. ^ 米モトローラ、Macintosh互換機を発表
  2. ^ アキアがMac互換機市場へ参入、11月にもデスクトップ機を発売 (1996年9月19日)
  3. ^ ASCII. “祝 Macintosh 30周年!! Appleが作った互換機 Power Mac 4400|Mac”. 週刊アスキー. 2024年12月17日閲覧。
  4. ^ アップル、1億ドルでパワーコンピューティング社を買収
  5. ^ 『Mac OS X』互換の格安パソコン:Apple社使用許諾違反の可能性は?”. WIRED.jp. 2021年8月13日閲覧。
  6. ^ http://www.technobahn.com/cgi-bin/news/read2?f=200805011338

外部リンク

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