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自由ソフトウェアの代替用語

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

オープンソース、FOSS、FLOSSなど、自由ソフトウェアの代替用語は、1990年代後半以降、自由ソフトウェアユーザーの間で繰り返し話題になっている[1]。これらの用語は、ほぼ同じライセンス基準と開発慣例を共有している。

1983 年、リチャード・ストールマンは自由ソフトウェア運動を立ち上げた。また、この運動を推進し、独自の定義を公開するためにフリーソフトウェア財団を設立した。その後、Debianフリーソフトウェアガイドラインなど、他の人々による自由ソフトウェアの別の定義も登場した。1998 年、ブルース・ペレンズとエリック・レイモンドはオープンソースソフトウェアの普及を目指す運動を開始し、ストールマンとは異なる目標と哲学を掲げるOpen Source Initiativeを設立した。

用語

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自由ソフトウェア (free software)

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→詳細は「自由ソフトウェア」を参照

1950年代から1990年代のソフトウェア文化の中で、現在では区別されているパブリックドメインソフトウェア、フリーウェア、シェアウェア、FOSSという概念を組み合わせたものとして、「free software」という用語が学界や愛好家、ハッカーによって生み出された[2]。

1983年にリチャード・ストールマンが「free software」という用語を採用した当時、この用語はいくつかの種類のソフトウェアを説明するために曖昧に使用されていた[2]。1986年2月、リチャード・ストールマンは、現在は廃刊となっているFSFの『GNU Bulletin』[3]で『自由ソフトウェアの定義（英: The Free Software Definition）』を発表し、「free software」を、ほとんどまたは全く制限なく使用、研究、変更、再配布できるソフトウェア、つまり4つの基本的な自由を満たすソフトウェアとして正式に定義した[3]。フリーソフトウェア財団（FSF）が採用したリチャード・ストールマンの「free software」の定義は、「free software」を価格ではなく自由の問題として定義しており、これはパブリックドメインソフトウェアのエコシステムに触発されている[4]。この文書の出典はGNUプロジェクトのウェブサイトの哲学セクション[5]にあり、そこでは日本語を含む多くの言語で公開されている。

なお、「free software」の邦訳について、以前までGNU公式ウェブサイトでは「フリーソフトウェア」という語が使われていたが、2012年ごろを境に「自由ソフトウェア」に置き換えられており[6]、現在では「自由ソフトウェア」という訳語が推奨されている[7]。また、ストールマンは来日した際、言葉の曖昧さを避けるために「free」ではなく「自由」という言葉を使ってほしいと述べている[8][9]。

オープンソースソフトウェア

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→詳細は「オープンソースソフトウェア」を参照

1998 年、「オープンソースソフトウェア (英: open-source software)」(略称:OSS) という用語が「free software」の代替として作られた[10]。新しい用語が提案された理由はいくつかある。一つには、自由ソフトウェアコミュニティのグループは、フリーソフトウェア財団が自由ソフトウェアという概念を宣伝する姿勢を「道徳的で挑戦的」だと感じていたということが挙げられる。この姿勢は、「free software」という用語に関連している[11]。さらに、「free」という単語が持つ「自由」と「無償」という二つの意味の曖昧さが、ビジネスでの採用を阻むと考えられていた[12]。また、「free software」という用語の使用法が歴史的に曖昧であることも問題であった[13]。1998 年にカリフォルニアで行われた会議で、「オープンソースソフトウェア」という用語は、トッド・アンダーソン、ラリー・オーガスティン、ジョン・ホール、サム・オックマン、クリスティン・ピーターソン（英語版）、エリック・レイモンドによって選ばれた[14]。この会議にリチャード・ストールマンは招待されていなかった[15]。この会議は、Netscape が 1998 年 1 月に Navigator (Mozilla として) のソースコードリリースを発表したことを受けて企画された。会議の参加者は「オープンソース」を「free software」の「代替ラベル」と表現し[16]、その後まもなく、「自由ソフトウェアのマーケティングプログラム」の一環としてこの用語を宣伝するために、エリック・レイモンド とブルース・ペレンズによって Open Source Initiative が設立された[17]。オープンソースの定義 は、特定のソフトウェアライセンスがオープンソースソフトウェアを標榜するにふさわしいかどうかを判断するためにOpen Source Initiative によって使用されている。この定義は、ブルース・ペレンズが主に執筆および修正した Debianフリーソフトウェアガイドラインに基づいている[18][19]。ペレンズは、フリーソフトウェア財団の自由ソフトウェアの4つの自由に基づいてこれを執筆したわけではない[20]。OSI によると、ストールマンは当初、オープンソースという用語を採用することを検討していたという[21]。

1990 年代の終わりには、「オープンソース」という用語は、インターネット・バブルとオープンソースソフトウェア主導の Web 2.0 の文脈で、メディアで大きな注目を集め[22]、ソフトウェア業界でも受け入れられるようになった。たとえば、デューク大学の学者クリストファー・M・ケルティは、1998 年以前の自由ソフトウェア運動は断片的であり、「対照的に、オープンソースという用語は、それらすべてを1つの運動に包含しようとした」と述べている[13]。「オープンソース」という用語は、オープンソース運動の一部としてさらに広まり、オープンコンテント、オープンソースハードウェア、オープンナレッジ（英語版）運動など、多くの後継運動に影響を与えた。2000 年頃、「オープンソース」の成功により、以前の「free software」という用語、運動、およびそのリーダーであるストールマンが「忘れ去られつつある」と複数のジャーナリストが報じた[23][24][25]。これに対して、ストールマンと FSF は「オープンソースソフトウェア」という用語に反対し、それ以来「free software」という用語を推進してきた[26][27]。ストールマンと FSF が「オープンソースソフトウェア」という用語を拒否したため、用語は分裂している。たとえば、2002 年の欧州連合の調査では、FOSS 開発者の 32.6% がオープンソースソフトウェア、48% が自由ソフトウェアに共感し、19.4% だけがどちらともいえない、またはその中間であると回答している[1]。FOSSエコシステムでは、「free software」と「オープンソースソフトウェア」の両方の用語に賛同者と批判者がいるため、統一用語が提案されている。これには、「software libre (またはlibre software)」、「FLOSS」(free/libre and open-source software)、「FOSS (またはF/OSS)」(free and open-source software) などがある。

FOSS と F/OSS

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前述の背景があり、「Free and open-source software（自由かつオープンソースのソフトウェア）」（略してFOSS、稀にF/OSS）という用語が使われることもある。2002 年 2 月には、「F/OSS」という用語が Amiga コンピュータゲーム専用の Usenet ニュースグループにて使われている[28]。また、2002 年初頭、MITRE（英語版） は、後に 2003 年の報告書『Use of Free and Open-Source Software (FOSS) in the U.S. Department of Defense（米国国防総省における自由かつオープンソースのソフトウェア (FOSS) の使用）』の中で FOSS という用語を使用した[29] 。欧州連合の機関も、後に FLOSS を使用する前に FOSS という用語を使用しており[30] 、研究者も出版物で使用している[31]。

Software libre、Libre Software、Libreware

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「Software libre」という言葉は、おそらくもっと以前（1990年代初頭）から使われていたが[32]、1999年に欧州委員会が『working group on libre software』を結成した際に、より広く一般に受け入れられるようになった[33][34]。スペイン語とフランス語から借用された「libre」という言葉は、「自由」を意味する。これにより、英語の「free」という単語の「自由」と「無償」の曖昧さが回避される。

FLOSS

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→詳細は「FLOSS」を参照

FLOSSという語は、2001年にリシャブ・アイエル・ゴーシュ（英語版）によって「free/libre and open-source software」の頭字語として使用された。その年の後半、欧州委員会（EC）は、このトピックに関する研究に資金を提供する際にこのフレーズを使用している[35][36][より良い情報源が必要]。

曖昧さの問題を解決することを目的とした「libre software」とは異なり、「FLOSS」は、「自由ソフトウェア」と呼ぶべきか、「オープンソースソフトウェア」と呼ぶべきかという議論で中立の立場を取ることを目的としていた。

この用語の支持者は、FLOSS の頭字語の一部が他の言語に翻訳可能であることを指摘している。たとえば、「F」は英語の free やドイツ語の frei を指し、「L」はスペイン語やフランス語の libre 、ポルトガル語の livre 、イタリア語の libero などを表す。ただし、これらの言語では「自由」を意味する単語が、英語の free のように「無料」との曖昧さを持たないため、FLOSS という用語は英語以外の公式文書ではあまり使用されていない[要出典]。

2004年末までに、FLOSSという語は南アフリカ[37]、スペイン[38]、ブラジル[39]が発行した公式の英語文書で使用されている。他の学者や機関もこれを使用している[40]。

リチャード・ストールマンは、オープンソースと自由ソフトウェアのどちらの陣営にも与しない場合に、両方を指すFLOSSという用語を使うことを勧めている[41]。 また、ストールマンは「unfettered software」という用語が適切で曖昧さのない代替語になり得ると示唆しているが、「free software」という用語にはすでに大きな支持があり、多くの努力が注がれてきたため、それを推進するつもりはない。

「FLOSS」という用語を用いることは逆効果であり、響きも馬鹿げているという批判がある。たとえば、Open Source Initiative の共同創設者であるエリック・レイモンド氏は、2009 年に次のように述べている。

私の推測では、人々は「オープンソース」や「free software」を選ぶことで、何らかのイデオロギー的なコミットメントをすることになると考えているようだ。まあ、「free software」という用語に関連する大きなマーケティング上の失策を避けるために「オープンソース」を広めた立場から言えば、「free software」は「FLOSS」よりはまだマシだと思う。誰か、この哀れな頭字語を葬り去って、私たちをこの苦しみから解放してくれないか[42]。

レイモンドはプログラマーのリック・モーエンの次の言葉を引用している。

「デンタルフロスと紛らわしい、ひどく不幸にも分かりにくい頭字語を採用する人を、私はどうしても真剣に受け止めることができない」「前提知識として、自由ソフトウェアとオープンソースの両方を理解していなければ、どちらの用語も意味をなさない」

所有権と添付物

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「Free software」など、これらの用語は商標登録されていない。OSI のブルース・ペレンズは、米国で OSI のサービスマークとして「オープンソース」を登録しようとしたが、関連する商標の特定性の基準を満たさなかった。OSI は「OSI Certified」の商標を主張し商標登録を申請したが、書類手続きを完了しなかった。米国特許商標庁は、これを「放棄」としている[43]。

「自由ソフトウェア」という用語はFSFの定義に基づいており、「オープンソースソフトウェア」という用語はOSIの定義に基づいている。一方、その他の用語は特定のグループによって主張されていない。FSFとOSIの定義は表現こそ異なるものの、それらが対象とするソフトウェアの範囲はほとんど同じであるを[44][45]。

すべての用語は互換的に使用されており、どの用語を選ぶかは主に政治的な理由（特定のグループを支持したい場合）や、実際的な理由（最も明確な表現を選びたい場合）に左右される。

自由ソフトウェアとオープンソースの主な違いは、その哲学にある。フリーソフトウェア財団によれば、「ほぼすべてのオープンソースソフトウェアは自由ソフトウェアである。この二つの用語はほぼ同じ種類のソフトウェアを指すが、根本的に異なる価値観に基づく視点を表している。」[44]

ライセンス

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用語の選択は、どのライセンスが有効か、または各陣営で使用されるかにほとんど影響を与えないが、推奨される用語は異なる場合がある。少なくとも GPLv3 がリリースされるまでは[46][47][48]、GPLv2 の使用により、オープンソース陣営と自由ソフトウェア陣営は団結していた[49][50]。これらの用語で参照されるソフトウェアの大部分は、少数のライセンスの下で配布されており、それらは各用語の事実上および法律上の守護者によって明確に受け入れられている。ソフトウェアの大部分は、パーミッシブ・ライセンス（BSDライセンス、MITライセンス、Apacheライセンス）、またはコピーレフトライセンス（GNU General Public License v2、v3、GNU Lesser General Public License、Mozilla Public License）のいずれかに該当する[51][52]。

フリーソフトウェア財団と Open Source Initiative は、それぞれ自由ソフトウェアとオープンソースソフトウェアの定義に準拠していると認めるライセンスのリストを公開している。 Open Source Initiative はほぼすべての自由ソフトウェアライセンスをオープンソースとみなしており、これには FSF の主要な 3 つのライセンスである GPL、LGPL、AGPLの最新バージョンが含まれる[53]。

これら 2 つの組織以外にも、ライセンスやライセンス問題に関する推奨事項やコメントを公開している FOSS 組織は数多く存在する。Debian プロジェクトは、特定のライセンスが Debianフリーソフトウェアガイドラインに準拠しているかどうかについてアドバイスを提供している。Debian は「承認済み」ライセンスのリストを公開していないが、ディストリビューションで許可されたソフトウェアのライセンスを確認することで、その判断を追跡できる[54]。さらに、Fedora Projectは、フリーソフトウェア財団（FSF）、Open Source Initiative（OSI）、レッドハット法務部門との協議に基づき、Fedora 向けの承認済みライセンスのリストを提供している[55]。また、BSD、Apache、Mozilla Foundation も、それぞれライセンスに関して独自の見解を持っている。

パブリックドメインソフトウェア

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→詳細は「パブリックドメインソフトウェア」を参照

オープンソースなどの用語に該当するものの、ライセンスを持たないソフトウェアも存在する。ソースコードがパブリックドメインにあるソフトウェアである。このようなソフトウェアの使用は著作権によって制限されないため、自由ソフトウェアにするために自由ソフトウェアライセンスは必要ない。ただし、すべての国で同じ形式の「パブリックドメイン」体制が採用されているわけではなく、作品や著者の権利をパブリックドメインに提供できない場合もある。

さらに、配布者がソフトウェアがパブリックドメインにリリースされていることを確認するには、通常、これを確認する書面が必要となる。したがって、ライセンスがなくても、著作権やその他の排他的権利（英語版）がないことを記した書面（権利放棄（英語版）または反著作権通知（英語版））が存在することが多く、これがライセンスの代替と見なされることがある。また、権利放棄とライセンスが混在する形式、たとえばパブリックドメイン風ライセンスの CC0[56][57] や Unlicense[58][59] もあり、権利放棄が無効になった場合の代わりとして、パーミッシブ・ライセンスが用意されている。

英語圏における非英語用語

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インドの一部の地域の自由ソフトウェアコミュニティでは、「swatantra software」という用語が使われることがある。これは、「swatantra」という用語がサンスクリット語で「自由」を意味するためである。英語が共通語ではあるが、サンスクリット語はヒンディー語を含むインドのすべてのインド・ヨーロッパ語族の祖先である[60]。フィリピンでは、「malayang software」という語が使用されることがある。「libre」という単語はフィリピン語に存在し、スペイン語から来ているが、英語の「free」という単語と同じように、「無償」と「自由」の曖昧さを持っている[61]。

See also

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ポータル FLOSS
ポータル FLOSS

References

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  1. ^ a b Free/Libre and Open Source Software: Survey and Study FLOSS Deliverable D18: FINAL REPORT – Part IV: Survey of Developers by Rishab Aiyer Ghosh et al "According to this ongoing discussion, one would expect a sharp polarization of the whole community of developers of non-proprietary software into two very different parties, one of Open Source developers and one of Free Software developers. However, figure 39 shows that, although there is clear evidence of these parties, still a share of almost one fifth of the whole sample does not care anyway if they belong to the one or to the other party." (2002)
  2. ^ a b Shea, Tom (June 23, 1983). “Free software – Free software is a junkyard of software spare parts”. InfoWorld. October 13, 2019閲覧。 “"In contrast to commercial software is a large and growing body of free software that exists in the public domain. Public-domain software is written by microcomputer hobbyists (also known as "hackers") many of whom are professional programmers in their work life."”
  3. ^ a b “GNU's Bulletin, Volume 1 Number 1, page 8”. GNU.org. 2025年1月30日閲覧。
  4. ^ “What is free software? / The Free Software Definition”. GNU.org (September 20, 2011). October 23, 2011閲覧。
  5. ^ “Philosophy of the GNU Project”. GNU.org. October 13, 2019閲覧。
  6. ^ “gnu.org 日本語ホームページ。2012年1月9日時点のアーカイブ”. 2025年1月31日閲覧。
    “gnu.org 日本語ホームページ。2012年2月10日時点のアーカイブ。”. 2025年1月31日閲覧。
  7. ^ ““free software”という用語の各言語訳”. gnu.org. 2025年1月31日閲覧。
  8. ^ “「理念のないオープンソースでは漂流する」、ストールマン氏講演”. cnet.com (2003年4月25日). 2025年1月31日閲覧。
  9. ^ “リチャード・ストールマン＠GNUは、笛を吹く!” (2007年11月16日). 2025年1月31日閲覧。
  10. ^ Karl Fogel (2016年). “Producing Open Source Software – How to Run a Successful Free Software Project”. O'Reilly Media. April 11, 2016閲覧。 “But the problem went deeper than that. The word "free" carried with it an inescapable moral connotation: if freedom was an end in itself, it didn't matter whether free software also happened to be better, or more profitable for certain businesses in certain circumstances. Those were merely pleasant side effects of a motive that was, at its root, neither technical nor mercantile, but moral. Furthermore, the "free as in freedom" position forced a glaring inconsistency on corporations who wanted to support particular free programs in one aspect of their business, but continue marketing proprietary software in others.”
  11. ^ OSI. “History of OSI”. 2025年1月30日閲覧。 “"conferees decided it was time to dump the moralizing and confrontational attitude that had been associated with "free software" in the past and sell the idea strictly on the same pragmatic, business-case grounds"”
  12. ^ “Goodbye, "free software"; hello, "open source"”. 2025年1月30日閲覧。 “The problem with it is twofold. First, ... the term "free" is very ambiguous ... Second, the term makes a lot of corporate types nervous.”
  13. ^ a b Kelty, Christpher M. (2008年). “The Cultural Significance of free Software – Two Bits”. Duke University press – durham and london. pp. 99. 2025年1月30日閲覧。 “Prior to 1998, Free Software referred either to the Free Software Foundation (and the watchful, micromanaging eye of Stallman) or to one of thousands of different commercial, avocational, or university-research projects, processes, licenses, and ideologies that had a variety of names: sourceware, freeware, shareware, open software, public domain software, and so on. The term "open-source", by contrast, sought to encompass them all in one movement.”
  14. ^ Michael Tiemann (September 19, 2006). “History of the OSI”. October 1, 2002時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月30日閲覧。 “The people present included Todd Anderson, Chris Peterson (of the Foresight Institute), John "maddog" Hall and Larry Augustin (both of Linux International), Sam Ockman (of the Silicon Valley Linux User's Group), Michael Tiemann, and Eric Raymond.”
  15. ^ “The Saint of Free Software (page 2)”. June 12, 2008時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月30日閲覧。 “Stallman hadn't been invited to the first such gathering of "open source" leaders, a "free software summit" held in April...”
  16. ^ Eric Raymond. “Goodbye, "free software"; hello, "open source"”. 2025年1月30日閲覧。 “we have a problem with the term "free software" ... we came up with a replacement label we all liked: "open source".”
  17. ^ “Frequently Asked Questions”. Open Source Initiative. April 23, 2006時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月30日閲覧。 “How is "open source" related to "free software"? The Open Source Initiative is a marketing program for free software.”
  18. ^ “The Open Source Definition by Bruce Perens” (March 29, 1999). 2025年1月30日閲覧。, Open Sources: Voices from the Open Source Revolution, January 1999, ISBN 1-56592-582-3
  19. ^ “The Open Source Definition”. 2025年1月30日閲覧。, The Open Source Definition according to the Open Source Initiative
  20. ^ “Slashdot.org”. News.slashdot.org (February 16, 2009). October 23, 2011閲覧。
  21. ^ Tiemann, Michael (September 19, 2006). “History of the OSI”. Open Source Initiative. October 1, 2002時点のオリジナルよりアーカイブ。August 23, 2008閲覧。 “We realized that the Netscape announcement had created a precious window of time within which we might finally be able to get the corporate world to listen to what we have to teach about the superiority of an open development process. We realized it was time to dump the confrontational attitude that has been associated with "free software" in the past and sell the idea strictly on the same pragmatic, business-case grounds that motivated Netscape. We brainstormed about tactics and a new label. "Open source," contributed by Chris Peterson, was the best thing we came up with. Over the next week we worked on spreading the word. Linus Torvalds gave us an all-important imprimatur :-) the following day. Bruce Perens got involved early, offering to trademark "open source" and host this web site. Phil Hughes offered us a pulpit in Linux Journal. Richard Stallman flirted with adopting the term, then changed his mind.”
  22. ^ The Mysteries of Open Source Software: Black and White and Red All Over by Brian Fitzgerald, Pär J. Ågerfalk University of Limerick, Ireland "Open Source software (OSS) has attracted enormous media and research attention since the term was coined in February 1998." (2005)
  23. ^ Leander Kahney (March 5, 1999). “Linux's Forgotten Man – You have to feel for Richard Stallman.”. wired.com. June 22, 2001時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月30日閲覧。 “Like a Russian revolutionary erased from a photograph, he is being written out of history. Stallman is the originator of the free-software movement and the GNU/Linux operating system. But you wouldn't know it from reading about LinuxWorld. Linus Torvalds got all the ink. Even the name of the operating system, to which Torvalds contributed a small but essential part, acknowledges Torvalds alone: the Stallman part – the GNU before Linux – is almost always left out. It makes Stallman mad. At a press conference during the show, one unlucky journalist thoughtlessly called it Linux and got an earful for his mistake.”
  24. ^ “Toronto Star: Freedom's Forgotten Prophet (Richard Stallman)”. linuxtoday.com (October 10, 2000). March 25, 2016閲覧。 “"But if [Richard] Stallman is winning the war, he is losing the battle – for credit....Red Hat's Web site lists the major milestones in 'open source' software, beginning in the 1970s with AT&T's Unix system and jumping to Torvalds' kernel in 1991, completely bypassing Stallman. (Red Hat does, however, provide a link to the GNU Web site, but most people have no idea what it represents.)"”
  25. ^ Nikolai Bezroukov (November 1, 2014). “Portraits of Open Source Pioneers – Part IV. Prophet”. March 25, 2016閲覧。 “"And in the second part of 1998 "open source" became a standard umbrella term encompassing commercialized GPL-based software and first of all major commercial Linux distributions (Caldera, Red Hat, Slackware, Suse, etc). Still like is often is the case in religious schisms, Raymodism overtake of Stallmanism was not complete and Eric Raymond had run into his own PR problems with his unsuccessful attempt to grab an "open source" trademark, that generated a lot of resentment in the community. Later his "surprised by wealth" letter undermined his role of influential evangelist of "open source is the best economical model for the development of the software" message. He became an object of pretty nasty jokes, but that does not help RMS to restore the role of FSF."”
  26. ^ “Why "Free Software" is better than "Open Source"”. gnu.org (1999年). 1999年2月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月30日閲覧。
  27. ^ “Why "Open Source" misses the point of Free Software”. GNU.org. Free Software Foundation. 2025年1月30日閲覧。 “Nearly all open source software is free software; the two terms describe almost the same category of software.”
  28. ^ “Using m$ products is supporting them :(”. 2025年1月31日閲覧。
  29. ^ Terry Bollinger, Use of Free and Open-Source Software (FOSS) in the U.S. Department of Defense, Jan 2003. The MITRE Corporation, 7515 Colshire Drive, McLean VA 22101-7508.
  30. ^ European Parliament resolution of 19 January 2016 on Towards a Digital Single Market Act (2015/2147(INI)) on www.europarl.europa.eu
  31. ^ Free and Open-Source Software by ANDRÉS GUADAMUZ (2009)
  32. ^ González-Barahona, Jesús M. (2000年9月14日). “Quo vadis, libre software?”. 2004年12月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年10月21日閲覧。
  33. ^ “Programme: Free software - Behind the scenes”. ist99.fi (Information Society Technology Conference 1999 in Helsinki). 2000年5月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年10月21日閲覧。
  34. ^ “European working group on libre software”. eu.conecta.it (2000年4月26日). 2000年6月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年10月21日閲覧。
  35. ^ “Free/Libre and Open Source Software: Survey and Study”. July 7, 2011時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月31日閲覧。
  36. ^ “UNU-MERIT »”. 2017年2月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月31日閲覧。
  37. ^ “Free/Libre and Open Source Software and Open Standards in South Africa: A Critical Issue for Addressing the Digital Divide”. National Advisory Council on Innovation. August 29, 2004時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月31日閲覧。
  38. ^ “Open Source Case Studies: FLOSS deployment in Extremadura, Spain”. IDABC. December 16, 2007時点のオリジナルよりアーカイブ。10 January 2024閲覧。
  39. ^ “Relatório da ONU aponta o Software Livre (FLOSS) como melhor”. February 10, 2009時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年1月31日閲覧。
  40. ^ Karopka, T; Schmuhl, H; Demski, H (2014). “Free/Libre open source software in health care: a review”. Healthc Inform Res 20 (1): 11–22. doi:10.4258/hir.2014.20.1.11. PMC 3950260. PMID 24627814. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC3950260/. 
  41. ^ “Interview with Richard Stallman, Edinburgh, 2004”. Free Software Foundation (27 May 2004). 2025年1月31日閲覧。
  42. ^ Please forget to FLOSS Armed and Dangerous, Eric S. Raymond, 26 March 2009
  43. ^ “Trademark Electronic Search System (TESS)”. 2025年2月1日閲覧。 “(Direct link not possible, site search required) Word Mark: OSI CERTIFIED ... Goods and Services: (ABANDONED) IC A . US A . G & S: software licensed under open-source licenses. ... Serial Number: 76020694 ... Owner: (APPLICANT) Open Source Initiative ... Live/Dead Indicator: DEAD”
  44. ^ a b “Why "Open Source" misses the point of Free Software”. GNU.org. Free Software Foundation. April 20, 2023閲覧。 “The terms “free software” and “open source” stand for almost the same range of programs. However, they say deeply different things about those programs, based on different values.”
  45. ^ “Innovation Goes Public”. December 28, 2008時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年2月1日閲覧。 “(javascript slide #3) When I say "Open Source", I mean the same thing as Free Software.”
  46. ^ Kerner, Sean Michael (January 8, 2008). “Torvalds Still Keen on GPLv2”. internetnews.com. February 12, 2015閲覧。 “"In some ways, Linux was the project that really made the split clear between what the FSF is pushing which is very different from what open source and Linux has always been about, which is more of a technical superiority instead of a – this religious belief in freedom," Torvalds told Zemlin. So, the GPL Version 3 reflects the FSF's goals and the GPL Version 2 pretty closely matches what I think a license should do and so right now, Version 2 is where the kernel is."”
  47. ^ McDougall, Paul (July 10, 2007). “Linux Creator Calls GPLv3 Authors 'Hypocrites' As Open Source Debate Turns Nasty”. informationweek.com. April 13, 2008時点のオリジナルよりアーカイブ。February 12, 2015閲覧。 “the latest sign of a growing schism in the open source community between business-minded developers like Torvalds and free software purists.”
  48. ^ Landley, Rob. “CELF 2013 Toybox talk”. landley.net. August 21, 2013閲覧。 “GPLv3 broke "the" GPL into incompatible forks that can't share code. [...] FSF expected universal compliance, but hijacked lifeboat clause when boat wasn't sinking.[...]”
  49. ^ Byfield, Bruce (November 22, 2011). “7 Reasons Why Free Software Is Losing Influence: Page 2”. Datamation.com. August 23, 2013閲覧。 “At the time, the decision seemed sensible in the face of a deadlock. But now, GPLv2 is used for 42.5% of free software, and GPLv3 for less than 6.5%, according to Black Duck Software.”
  50. ^ “Kernel developers' position on GPLv3 – The Dangers and Problems with GPLv3”. LWN.net (September 15, 2006). March 11, 2015閲覧。 “"The current version (Discussion Draft 2) of GPLv3 on first reading fails the necessity test of section 1 on the grounds that there's no substantial and identified problem with GPLv2 that it is trying to solve. However, a deeper reading reveals several other problems with the current FSF draft: 5.1 DRM Clauses [...] 5.2 Additional Restrictions Clause [...] 5.3 Patents Provisions [...]since the FSF is proposing to shift all of its projects to GPLv3 and apply pressure to every other GPL licensed project to move, we foresee the release of GPLv3 portends the Balkanisation of the entire Open Source Universe upon which we rely."”
  51. ^ “Top 20 licenses”. Black Duck Software (November 19, 2015). July 19, 2016時点のオリジナルよりアーカイブ。November 19, 2015閲覧。 “1. MIT license 24%, 2. GNU General Public License (GPL) 2.0 23%, 3. Apache License 16%, 4. GNU General Public License (GPL) 3.0 9%, 5. BSD License 2.0 (3-clause, New or Revised) License 6%, 6. GNU Lesser General Public License (LGPL) 2.1 5%, 7. Artistic License (Perl) 4%, 8. GNU Lesser General Public License (LGPL) 3.0 2%, 9. Microsoft Public License 2%, 10. Eclipse Public License (EPL) 2%”
  52. ^ Balter, Ben (March 9, 2015). “Open source license usage on GitHub.com”. github.com. November 21, 2015閲覧。 “1 MIT 44.69%, 2 Other 15.68%, 3 GPLv2 12.96%, 4 Apache 11.19%, 5 GPLv3 8.88%, 6 BSD 3-clause 4.53%, 7 Unlicense 1.87%, 8 BSD 2-clause 1.70%, 9 LGPLv3 1.30%, 10 AGPLv3 1.05%”
  53. ^ “Licenses by Name”. Open Source License. Open Source Initiative. October 23, 2011閲覧。
  54. ^ “License information”. Debian. 2025年2月1日閲覧。
  55. ^ “Licensing”. Fedora. January 10, 2010時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年2月1日閲覧。
  56. ^ “11/17: Lulan Artisans Textile Competition” (June 17, 2009). 2025年2月1日閲覧。
  57. ^ Validity of the Creative Commons Zero 1.0 Universal Public Domain Dedication and its usability for bibliographic metadata from the perspective of German Copyright Law by Dr. Till Kreutzer, attorney-at-law in Berlin, Germany.
  58. ^ The unlicense a license for no license Archived January 22, 2017, at the Wayback Machine. on ostatic.com by Joe Brockmeier (2010)
  59. ^ The Unlicense Archived September 4, 2016, at the Wayback Machine. on unlicense.org.
  60. ^ “FSF-India's homepage”. July 5, 2008時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年2月1日閲覧。 “Think of it as swatantra software”
  61. ^ “Re: Free Software, some thoughts”. 2021年2月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年2月1日閲覧。 “My suspicion is that if RMS were Filipino, he would have used Malayang Software to avoid the confusion regarding economics v. liberty.”
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