能見台通
| 能見台通 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 能見台駅舎（2021年1月3日撮影） | |
 北緯35度21分42秒 東経139度37分36秒 / 北緯35.361681度 東経139.626683度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 神奈川 |
| 市町村 |
 横浜市 |
| 行政区 | 金沢区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）4月30日現在[1]） | |
| 人口 | 2,353 人 |
| 世帯数 | 1,242 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.245 km² | |
| 人口密度 | 9604.08 人/km² |
| 設置日 | 1984年（昭和59年）11月5日 |
| 郵便番号 | 236-0053[3] |
| 市外局番 | 045（横浜MA）[4] |
| ナンバープレート | 横浜 |
 ウィキポータル 日本の町・字 ウィキポータル 神奈川県 ウィキプロジェクト 日本の町・字 | |
能見台通（のうけんだいどおり）は、神奈川県横浜市金沢区の町名。丁目の設定のない単独町名である。住居表示実施済み区域[5]。
地理
[編集]能見台駅西側の一角で、駅前商店街を構成している。東に富岡東、南東に堀口、南に能見台東、西と北に富岡西と接している。面積は0.245km2[2]。
地価
[編集]住宅地の地価は、2023年（令和5年）1月1日の公示地価によれば、能見台通19-7の地点で27万5000円/m2となっている[6]。
歴史
[編集]詳細については、能見台#歴史を参照。
沿革
[編集]世帯数と人口
[編集]2023年（令和5年）4月30日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 能見台通 | 1,242世帯 | 2,353人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 2,349
|
| 2000年（平成12年）[9] | 2,299
|
| 2005年（平成17年）[10] | 2,252
|
| 2010年（平成22年）[11] | 2,268
|
| 2015年（平成27年）[12] | 2,207
|
| 2020年（令和2年）[13] | 2,300
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 984
|
| 2000年（平成12年）[9] | 1,019
|
| 2005年（平成17年）[10] | 1,078
|
| 2010年（平成22年）[11] | 1,160
|
| 2015年（平成27年）[12] | 1,091
|
| 2020年（令和2年）[13] | 1,155
|
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[14]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1番〜41番23号 41番25号 42番1〜5号 42番10号〜48番 |
横浜市立西富岡小学校 | 横浜市立富岡中学校 |
| 41番24号 42番6〜42番9号 |
横浜市立富岡小学校 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 能見台通 | 248事業所 | 1,856人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 243
|
| 2021年（令和3年）[15] | 248
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 1,843
|
| 2021年（令和3年）[15] | 1,856
|
交通
[編集]鉄道
[編集]施設
[編集]- 横浜中学校・高等学校
- 能見台駅前郵便局
- 横浜銀行 能見台駅前支店
その他
[編集]日本郵便
[編集]警察
[編集]町内の警察の管轄区域は以下の通りである[18]。
| 番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
|---|---|---|
| 全域 | 金沢警察署 | 能見台駅前交番 |
関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “令和５(2023)年 町丁別人口（住民基本台帳による）町丁別人口_令和5年4月” (XLSX). 横浜市 (2023年5月10日). 2023年5月15日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ a b “横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
- ^ a b “能見台通の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年9月28日閲覧。
- ^ “住居表示実施町名一覧 (令和2年10月19日現在)”. 横浜市 (2020年10月29日). 2021年8月28日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域一覧（通学規則 別表）”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021年8月8日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。
- ^ “交番案内”. 金沢警察署. 2021年9月5日閲覧。
 | この項目は、日本の町・字に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（PJ:日本の町・字/Portal:日本の町・字）。 |