コンテンツにスキップ

相川春喜

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
あいかわ はるき

相川 春喜
生誕 矢浪 久雄
1909年8月15日 - 1953年4月29日
大日本帝国の旗 大日本帝国新潟県高田市(現・新潟県上越市)南土橋
死没 (1953-04-29) 1953年4月29日(43歳没)
日本の旗 日本東京都渋谷区千駄ヶ谷4丁目26番7号
墓地 多磨霊園
住居 日本の旗 日本
国籍 日本の旗 日本
出身校 富山中学校
職業 科学史家
社会運動家
活動期間 1928年 - 1953年
時代 昭和時代初期 - 昭和時代中期
雇用者 産業労働調査所
プロレタリア科学研究所
明治大学
日本新聞社
団体 社会研究会
全国学聯支部
産業労働調査所
プロレタリア科学研究所
唯物論研究会
日本共産党
著名な実績 アジア地域における抑留者引揚運動に尽力。
活動拠点 大日本帝国の旗 大日本帝国ロシア・ソビエト連邦社会主義共和国の国旗 ロシア・ソビエト連邦社会主義共和国日本の旗 日本
肩書き 日本技術文化研究所設立者
配偶者 相川 さだ(1933年 - 1953年)
テンプレートを表示

相川 春喜(あいかわ はるき、1909年明治42年〉8月15日 - 1953年昭和28年〉4月29日)は、日本の科学史家社会運動家。本名は矢浪久雄。

第二次世界大戦前の時期に唯物論研究会に参加し、技術史、科学哲学を中心にした理論学習運動の中核を担い、戦後は、シベリア抑留を経て、アジア地域における抑留者引揚運動に尽力した。第四高等学校中退[1]

略歴

[編集]

新潟県高田市(現・新潟県上越市)南土橋出身。新潟師範附属小学校、佐渡河原田小学校、佐渡中学校富山中学校を経て、第四高等学校文科乙類に首席で入学後、社会研究会、全国学聯支部に加盟。1928年6月の学生ストライキの責任者となる。

1929年、卒業試験後、雑誌「広場」の編集責任者であることを理由として卒業を取り消され、退学を命ぜられる。同年3月上京してプロレタリア文化運動に参加。同年、早稲田第一高等学院を除名される。1930年、第一ラミー紡績争議に参加。その後、産業労働調査所に就職。1932年、プロレタリア科学研究所に転職。同年、唯物論研究会に参加し、研究組織部副部長に就任。1933年、『日本資本主義発達史講座』に「農村経済と農業恐慌」を発表。同年、大宅壮一の媒酌でさだ夫人と結婚。

1936年6月26日、時局新聞の編集を行っていた際に共産党員とともに検挙。さらに取り調べを通じてコム・アカデミー事件に関与した疑いで検挙[2]。取り調べを通じて転向を余儀なくされる[3]とともに治安維持法第二条(実行に関する協議)及び第三条(煽動)違反で起訴された[4]

1943年、同盟通信社嘱託、明治大学講師に就任する。 1944年、日本技術文化研究所を設立。同年、召集後、関東軍ソ連国境東寧独立兵団に配属され満洲へ赴く。1945年の終戦時には炊事兵を務めていた。 その後、戦線逃亡し、老骨山でソ連軍に投降。その後4年半にわたりシベリアに抑留される。

1946年、ハバロフスクの日本新聞社の日本人側編集責任者となり、ハバロフスク地方捕虜民主運動に参加する[5]。1949年、帰国する。

1950年、日本共産党宣伝教育部に所属し、党本部引揚対策に参加、また、「帰還者同盟」及び「帰還者の友」に参加。

1952年、雑誌「ソヴェト同盟」の仕事を手伝う。

1953年、在華同胞帰国協力会の総務となる。日本共産党本部で選挙活動中に倒れ、死去。

著書

[編集]
  • 『農村経済と農業恐慌』(岩波書店) 1933年
  • 『歴史科学の方法論』(白揚社) 1935年
  • 『技術論』(三笠書房) 1935年
  • 『現代技術論』(三笠書房) 1940年
  • 『技術論入門』(三笠書房) 1941年
  • 『技術の理論と政策』(紀文社) 1942年
  • 『産業技術』(白揚社) 1942年
  • 『東南亜の資源と技術』(三笠書房) 1943年
  • 『技術及び技能管理』(東洋書房) 1944年
  • 『文化映画論』(霞ケ關書房) 1944年

共著

[編集]

脚注

[編集]
  1. ^ 上田正昭、津田秀夫、永原慶二、藤井松一、藤原彰、『コンサイス日本人名辞典 第5版』、株式会社三省堂、2009年 1頁。
  2. ^ 共産党シンパの学者、文化人をいっせい検挙『東京日日新聞』昭和11年7月11日夕刊(『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p196 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)
  3. ^ 平野義太郎も転向の意思を洩らす『東京朝日新聞』昭和11年12月15日(『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p197)
  4. ^ 治安維持法を適用し首脳部を送検『東京朝日新聞』昭和11年12月2日(『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p197)
  5. ^ 相川は「在ソ民主運動」と自称した。

参考

[編集]
  • 相川春喜小傳刊行会編『相川春喜小傳』1955年(昭和30年)

外部リンク

[編集]