コンテンツにスキップ

日本化

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

日本化(にほんか・にっぽんか、英: Japanization 或いは Japanification)は、他国の文化が日本風になる事である。

文化

[編集]

世界的に、おたく文化として日本のマンガアニメゲームハローキティマイメロディといったサンリオのキャラクター、他に音楽映画などの大衆文化、寿司などの日本料理が流行している。冷泉彰彦は、家庭よりも仕事、心から謝る、タレント候補、子供向けのアニメも善悪二元論から価値の相対化に変化、などの例を挙げて、アメリカが日本化していると指摘している[1]

当の日本国内では、おたく文化は大衆文化以下の扱いを受けていたが[2]2010年代に入るあたりから、日本のアニメやマンガなどのサブカルチャーは一つの文化として世界の一部の国民に定着、それまで日本人特有と思われていた「オタク」はグローバル化し世界に輸出される数少ない日本の現代文化となった。影響力は西側を超えて広まるようになり、日本人女性声優がロシアでライブを開いたら大盛況だったという事例もあり[3]アジア諸国で開かれている「アニメ・フェスティバル・アジア」(AFA)は毎回人気である[4]

特別永住者

[編集]

第二次世界大戦終了後、日本に残り平和条約国籍離脱者となった者の一族は、その子孫も特別永住者として世代を重ねるにつれ、外国籍を保持したまま日本化、日本人化が進行している。

特に日本化が進み、祖国での生活に困難を感じるようになった在日韓国・朝鮮人特別永住者のいわゆる「在日社会」の間では、しばしばアイデンティティー問題として取り上げられ、韓国人でも日本人でもない「在日人」としての自身にアイデンティティーを見いだす動きもある[5][6][7][8]

政治

[編集]

政治が指導力を発揮せず、物事を先送りすることを「日本化する」と表現[9]し、2011年7月末にイギリス紙「エコノミスト」、アメリカ紙「フォーブス」などは、表紙に和服姿のバラク・オバマ米大統領の絵を載せ、リーダーシップの欠如という「日本化」を批判する記事を掲載した。

経済

[編集]

日本病とも呼ばれる。リーマン・ショック後、欧米の経済がバブル景気破綻と失われた20年における日本経済の低迷と同じような状況になっていたことからよく用いられた[10][11]

2014年4月20日のニューヨーク・タイムズポール・クルーグマンの「日本化するスウェーデン」が掲載された[12]。クルーグマンは、スウェーデン中銀の過度な引き締め政策を「サドマネタリズム」(「サドマゾヒズム」のもじり)と呼び、その結果「デフレの罠」に陥ろうとしていることを「日本化している」としている。

脚注

[編集]
  1. ^ 冷泉「日本化するアメリカ」 JMM2007年6月2日
  2. ^ 佐々木隆 「オタク文化論 p.41
  3. ^ “声優にロシアっ子熱狂=上坂すみれさん、ライブで文化外交”. 時事通信. (2013年11月25日). http://www.jiji.com/jc/zc?k=201311/2013112500040&g=soc 2014年2月8日閲覧。 
  4. ^ “Anime Festival Asia sees tens of thousands of fans attend”. The Strait Times. (2012年11月11日). http://www.straitstimes.com/breaking-news/lifestyle/story/anime-festival-asia-20121111 2014年2月8日閲覧。 
  5. ^ “白佳和「韓国と在日は違う」/男子ゴルフ”. ニッカンスポーツ. (2011年8月20日). https://www.nikkansports.com/sports/golf/news/f-sp-tp1-20110820-822948.html 
  6. ^ “在日の仲間に守られた<脱北2>”. 読売新聞大阪版. (2009年11月21日). オリジナルの2009年11月25日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20091125172217/http://osaka.yomiuri.co.jp/tokusyu/dappoku/20091121-OYO8T00226.htm 
  7. ^ “李忠成が一石投じる、迫られる在日政策の転換”. 連合ニュース. (2011年2月2日). http://japanese.yonhapnews.co.kr/relation/2011/02/02/0400000000AJP20110202001600882.HTML 
  8. ^ 朴一 (1999-11). <在日>という生き方. 講談社選書メチエ. ISBN 9784062581714 
  9. ^ 【産経抄】9月14日 アーカイブ 2011年9月16日 - ウェイバックマシン 産経新聞
  10. ^ 矢島格. “米国経済の「日本化(japanization)」” (PDF). 金融市場 2011年2月号. 2014年2月8日閲覧。
  11. ^ “格下げ、ゼロ金利―米国に忍び寄る「日本化」の影”. ウォール・ストリート・ジャーナル. (2011年8月14日). http://jp.wsj.com/Economy/node_289375 
  12. ^ “「スウェーデンの日本化」論争勃発”. JBpress. (2014年5月9日). http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/40626 

文献

[編集]

関連事項

[編集]