大領 (大阪市)
表示
大領 | |
---|---|
大阪市立大領中学校 | |
北緯34度36分54.55秒 東経135度30分25.09秒 / 北緯34.6151528度 東経135.5069694度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 大阪市 |
区 | 住吉区 |
面積 | |
• 合計 | 0.303526809 km2 |
人口 | |
• 合計 | 5,644人 |
• 密度 | 19,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
558-0001[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
大領(だいりょう)は、大阪府大阪市住吉区にある町名。現行行政地名は大領一丁目から大領五丁目。
地理
[編集]住吉区の北部に位置し、東に長居西、西に万代東、南に南住吉、北と北東に阿倍野区播磨町と接している。
歴史
[編集]沿革
[編集]1981年(昭和56年)、大阪市住吉区大領町1 - 5丁目・万代東1 - 6丁目・長居町西1 - 4丁目・住吉町・南住吉町1 - 4丁目・西長居町の各一部より、大領1 - 5丁目成立[5]。
世帯数と人口
[編集]2024年(令和6年)9月30日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
大領一丁目 | 157世帯 | 320人 |
大領二丁目 | 552世帯 | 1,094人 |
大領三丁目 | 356世帯 | 714人 |
大領四丁目 | 770世帯 | 1,477人 |
大領五丁目 | 1,021世帯 | 2,039人 |
計 | 2,856世帯 | 5,644人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 5,615人 | [6] | |
2000年(平成12年) | 5,792人 | [7] | |
2005年(平成17年) | 5,742人 | [8] | |
2010年(平成22年) | 5,629人 | [9] | |
2015年(平成27年) | 5,694人 | [10] | |
2020年(令和2年) | 5,710人 | [11] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 2,200世帯 | [6] | |
2000年(平成12年) | 2,355世帯 | [7] | |
2005年(平成17年) | 2,427世帯 | [8] | |
2010年(平成22年) | 2,474世帯 | [9] | |
2015年(平成27年) | 2,410世帯 | [10] | |
2020年(令和2年) | 2,641世帯 | [11] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[12]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に住吉区の小学校・中学校から選択することも可能[13]。
丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
大領一丁目 | 全域 | 大阪市立大領小学校 | 大阪市立大領中学校 |
大領二丁目 | 全域 | ||
大領三丁目 | 全域 | ||
大領四丁目 | 全域 | ||
大領五丁目 | 1番11~32号 2~12番 | ||
1番1~10号 1番33号 |
大阪市立長居小学校 | 大阪市立我孫子中学校 |
事業所
[編集]2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
大領一丁目 | 7事業所 | 44人 |
大領二丁目 | 27事業所 | 153人 |
大領三丁目 | 10事業所 | 195人 |
大領四丁目 | 52事業所 | 425人 |
大領五丁目 | 44事業所 | 204人 |
計 | 140事業所 | 1,021人 |
施設
[編集]- 大阪市立大領中学校
- 大阪市立大領小学校
- 大阪急性期・総合医療センター(所在地は万代東であるが、東半分は大領にある。)
- 大阪府障害者自立相談支援センター
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市住吉区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年12月12日). 2019年12月21日閲覧。
- ^ a b “大領の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, pp. 706–707.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ “通学区域一覧” (PDF). 大阪市住吉区 (2019年8月1日). 2019年12月1日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ “【令和2年度入学者対象】学校選択制を実施します。”. 大阪市住吉区 (2019年11月7日). 2019年8月1日閲覧。
- ^ “令和3年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年12月21日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
参考文献
[編集]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。