中本 (大阪市)
中本 | |
|---|---|
 大阪市立中本小学校 | |
  中本 中本の位置  中本 中本 (大阪府) | |
| 北緯34度40分40.04秒 東経135度32分34.33秒 / 北緯34.6777889度 東経135.5428694度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 東成区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.386672395 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 10,610人 |
| • 密度 | 27,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
537-0022[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
中本（なかもと）は、大阪府大阪市東成区にある町名。現行行政地名は中本一丁目から中本五丁目。
地理
[編集]東成区の北西部に位置し、東に東中本、川を挟んで西に中道、南に大今里西、北に城東区中浜と接している。
河川
[編集]歴史
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世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 中本一丁目 | 996世帯 | 1,751人 |
| 中本二丁目 | 1,108世帯 | 1,930人 |
| 中本三丁目 | 1,139世帯 | 2,024人 |
| 中本四丁目 | 888世帯 | 1,639人 |
| 中本五丁目 | 1,585世帯 | 3,266人 |
| 計 | 5,716世帯 | 10,610人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 10,539人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 10,130人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 9,978人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 10,146人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 9,826人 | [9] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 4,120世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 4,252世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 4,355世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 4,675世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 4,665世帯 | [9] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に東成区の小学校・中学校から選択することも可能[11]。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 中本一丁目 | 全域 | 大阪市立東中本小学校 | 大阪市立本庄中学校 |
| 中本二丁目 | 全域 | ||
| 中本三丁目 | 全域 | ||
| 中本四丁目 | 全域 | 大阪市立中本小学校 | |
| 中本五丁目 | 1〜19番 23〜27番 | ||
| 20〜22番 | 大阪市立東中本小学校 |
事業所
[編集]2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 中本一丁目 | 76事業所 | 448人 |
| 中本二丁目 | 48事業所 | 231人 |
| 中本三丁目 | 70事業所 | 352人 |
| 中本四丁目 | 51事業所 | 386人 |
| 中本五丁目 | 89事業所 | 438人 |
| 計 | 334事業所 | 1,855人 |
交通
[編集]鉄道
[編集]道路
[編集]施設
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市東成区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “中本の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “東成区通学区域一覧” (PDF). 大阪市東成区 (2019年4月1日). 2019年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “学校選択制について（令和2年度新入学児童・生徒対象）”. 大阪市東成区 (2019年8月28日). 2019年11月17日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
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