上新庄
上新庄 | |
|---|---|
 上新庄駅 | |
  上新庄 上新庄の位置  上新庄 上新庄 (大阪府) | |
| 北緯34度44分52.6秒 東経135度31分51.92秒 / 北緯34.747944度 東経135.5310889度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 東淀川区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.426201495 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 7,621人 |
| • 密度 | 18,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
533-0006[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
上新庄（かみしんじょう）は、大阪府大阪市東淀川区にある町名。現行行政地名は上新庄一丁目から上新庄三丁目。地元ではかみしんと親しまれている。
地理
[編集]東淀川区の北部に位置し、南に豊新、東に瑞光、北東に小松、北西に吹田市と接している。
河川
[編集]世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 上新庄一丁目 | 294世帯 | 463人 |
| 上新庄二丁目 | 1,900世帯 | 3,462人 |
| 上新庄三丁目 | 2,057世帯 | 3,696人 |
| 計 | 4,251世帯 | 7,621人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 7,263人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 7,735人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 8,340人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 8,010人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 8,158人 | [9] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 3,364世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 3,889世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 4,175世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 4,115世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 4,329世帯 | [9] |
事業所
[編集]2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 上新庄一丁目 | 36事業所 | 593人 |
| 上新庄二丁目 | 95事業所 | 947人 |
| 上新庄三丁目 | 60事業所 | 576人 |
| 計 | 191事業所 | 2,116人 |
交通
[編集]鉄道
[編集]道路
[編集]施設
[編集]- 関西大学北陽中学校・高等学校
- 大阪市立新庄小学校
- 大阪市東北環境事業センター
- 東淀川警察署 上新庄交番
- 春日神社
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市東淀川区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “上新庄の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。
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