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フェリー太陽

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
フェリー太陽
宮之浦港に着岸する「フェリー太陽」
基本情報
船種 フェリー
船籍 日本の旗 日本
所有者 屋久島町
運用者 屋久島町
建造所 井筒造船所(第1072番船)
建造費 6.7億円
信号符字 JM6563 (無線局免許状)
IMO番号 9161974
MMSI番号 431600742
経歴
起工 1996年
進水 1997年3月24日
竣工 1997年
就航 1997年4月
運航終了 2021年3月24日[1]
現況 引退
要目
総トン数 408 トン
全長 53.02 m
垂線間長 46.0 m
10.50 m
深さ 3.80 m
機関方式 ディーゼル
主機関 2基
出力 3,600馬力
最大速力 16.5ノット
航海速力 15.0ノット
旅客定員 100名
車両搭載数 バス2台、乗用車3台
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フェリー太陽(フェリーたいよう)は、屋久島町が運航しているフェリー

概要

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第2太陽丸の代船として井筒造船所で建造され、1997年4月に就航した。

2013年12月17日屋久島の北西沖で高波を受け、操舵室に海水が流入して通常の操船が出来なくなったため、避泊した後に翌日に宮之浦港に入港した[2]。修理のため運休となり、運休中はふみ丸(定員12名)が宮之浦港と本村港の間を代替運航した。また、共同組海運の貨物フェリーみさきも臨時寄港した。その後、2014年3月8日に運航を再開した。

2015年5月29日口永良部島の新岳が噴火した際には、通常運航を打ち切って救援に向かい、全島避難を支援した。宮之浦港と島間港の間で臨時ダイヤで運航されていたが、避難指示の解除により2015年12月29日から通常運航を再開した。

代船フェリー太陽2の建造により、2021年3月24日の運航をもって本船は引退した[1]

航路

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宮之浦港を起点に1日1往復運航される。偶数日は本村港、奇数日は島間港から運航する。

設計

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船体は2層構造で上層の前方が操舵室および船室、後方がデッキ、下層の前方が船室、後方が車両甲板となっている。 船尾左舷にランプウェイを備えるが、車両甲板が低い位置にあるため、エレベーターで連絡されている。

船内

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船室

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  • 一等
  • 二等

設備

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事故・インシデント

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高波による運航阻害

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2013年12月17日、15時15分ごろ、本村港から宮之浦港に向かって航行中、屋久島の一湊灯台の西方1.6海里の地点で、波高約4メートルの大波を左舷前方から受け、操舵室前面の旋回窓2枚およびガラス窓1枚が破損、操舵室に海水が流入した。船橋コンソール、航海計器、通信装置などが濡損し、正常に動作しなくなったため、両舷主機のスロットル操作のみで、一湊湾へ移動して避泊し、翌日宮之浦港に入港した。事故発生当時の天候は雨で、風力8の北東の風が吹いており、波高は約4メートルであった。鹿児島地方気象台から強風波浪注意報および海上強風警報が発表されていた。事故原因は、発航中止基準である風速15m/sを越えるおそれのある気象・海象で本村港を出港したこととされた[2]

新岳の噴火による全島避難

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2015年5月29日、9時59分、口永良部島の新岳で爆発的噴火が発生した際、本船は宮之浦港から島間港へ向かって航行中だったが、全島住民の避難のため、10時35分、本船の派遣が決定される(2015年の口永良部島噴火#交通機関)。宮之浦港で通常運航を打ち切って救援のため本村港へ向かい、13時20分に本村港沖に到着した[3]海上保安庁の測量船拓洋(HL02)、巡視艇とから(PM21)の支援を受けて安全確認の上、本村港に14時37分に接岸[3]、島民ほか125名を乗せて15時43分に離岸[3]、17時30分に宮之浦港に到着した[4]

フェリー太陽の定員は100名であるが、気象庁による火山活動活発化の情報を受けて、屋久島町は事前に定員を150名とする運航計画変更を申請していた。5月25日に九州運輸局鹿児島運輸支局により海上運送法等に基づく運航計画および船舶運航計画の変更が認可され、噴火を受けて船舶安全法に基づく臨時変更証が交付され、定員を臨時に150名として運航された[5]

脚注

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  1. ^ a b 令和3年3月の「フェリー太陽」運航予定のお知らせ(修正版)” (PDF). 屋久島町. 2021年3月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年3月23日閲覧。
  2. ^ a b 運輸安全委員会(海事専門部会) (23 October 2014). 船舶事故等調査報告書 2013門第174号 旅客船フェリー太陽運航阻害 (PDF) (Report). 運輸安全委員会. 2016年3月12日閲覧
  3. ^ a b c 水管理・国土保全局防災課災害対策室 (29 May 2015). 口永良部島の火山活動について(第2報) (PDF) (Report). 国土交通省. 2016年3月12日閲覧
  4. ^ 水管理・国土保全局防災課災害対策室 (30 May 2015). 口永良部島の火山活動について(第3報) (PDF) (Report). 国土交通省. 2016年3月12日閲覧
  5. ^ 九州運輸局. “九州運輸局危機管理防災対策情報”. 国土交通省. 2015年7月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年3月12日閲覧。

外部リンク

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