コンテンツにスキップ

ジェイテクト

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
トヨタ自動車 > トヨタグループ > ジェイテクト
株式会社ジェイテクト
JTEKT Corporation
種類 株式会社
機関設計 監査役会設置会社
市場情報
東証プライム 6473
1949年5月16日上場
大証1部(廃止) 6473
2013年平成25年)7月15日上場廃止
名証プレミア 6473
1949年7月7日上場
略称 JTEKT
本社所在地 日本の旗 日本
448-8652
愛知県刈谷市朝日町1丁目1番地
北緯35度0分2.6秒 東経137度0分40.1秒 / 北緯35.000722度 東経137.011139度 / 35.000722; 137.011139座標: 北緯35度0分2.6秒 東経137度0分40.1秒 / 北緯35.000722度 東経137.011139度 / 35.000722; 137.011139
設立 1935年昭和10年)1月18日
(光洋精工株式会社)
業種 機械
法人番号 9120001079055 ウィキデータを編集
事業内容 機械器具部品、工作機械の製造販売
代表者
資本金 455億9100万円 [1]
発行済株式総数
  • 3億4328万6307株
(2022年3月31日現在)[1]
売上高
  • 連結: 1兆4284億2600万円
  • 単独: 6200億9100万円
(2022年3月期)[1]
営業利益
  • 連結: 364億0100万円
  • 単独: 123億0200万円
(2022年3月期)[1]
経常利益
  • 連結: 439億3400万円
  • 単独: 385億9500万円
(2022年3月期)[1]
純利益
  • 連結: 206億8200万円
  • 単独: 318億2800万円
(2022年3月期)[1]
純資産
  • 連結: 6604億1500万円
  • 単独: 3569億6600万円
(2022年3月31日現在)[1]
総資産
  • 連結: 1兆3864億6300万円
  • 単独: 8335億4300万円
(2022年3月31日現在)[1]
従業員数
  • 連結: 47,167名
  • 単独: 11,665名
(2022年3月31日現在)[1]
決算期 3月31日
会計監査人 PwC京都監査法人[1]
主要株主 (2022年3月31日現在)[1]
主要子会社
関係する人物
外部リンク https://www.jtekt.co.jp/
特記事項:連結経営指標は国際会計基準のため、売上高は売上収益、経常利益は税引前利益、純利益は親会社の所有者に帰属する当期利益、純資産は資本合計。
テンプレートを表示

株式会社ジェイテクト: JTEKT Corporation)は、トヨタグループ主要13社に属する大手機械自動車部品製造会社である。日経平均株価の構成銘柄の一つ[2]

概要

[編集]

2006年平成18年)1月1日光洋精工豊田工機が合併して誕生した。豊田工機はボッシュから買収したトルセンLSD、光洋精工は、英トロトラック社とのジョイントによるフルトロイダルCVTと、それぞれ独自の技術を持っていた。主力製品は自動車ステアリング、駆動系部品軸受ベアリング)、工作機械メカトロニクス製品などである。また、ホームエレベーターなど住宅機器の製造も行っている。[3]。メカトロニクス主要製品として、TOYOPUC(プログラマブルコントローラPLC)がある。中でもTOYOPUC-PCSは、国内初の安全PLCである。新規事業として、パワーアシストスーツリチウムイオンキャパシタの製造を開始した。

同じ愛知県に本社を置くヤマザキマザックDMG森精機オークマと共に日系四大工作機械メーカーの一角を占める。また、光洋精工の時代から日本精工NTNと共に軸受大手3社の一角を占めている。

トルセン事業部のみ、旧ゼクセル(ヂーゼル機器)の工場を引き継いだ関係から、埼玉県狭山市と所在地が三河地区から離れているが、関越自動車道首都圏中央連絡自動車道が開通し、東京都内・中部へのアクセスが格段に良くなった。羽村工場がほど近い距離にある。

沿革

[編集]
  • 1935年昭和10年)1月18日 - 光洋精工株式会社が設立。
  • 1941年(昭和16年)5月 - トヨタ自動車工業株式会社(現・トヨタ自動車株式会社)から分離独立し豊田工機株式会社が設立。
  • 2006年平成18年)1月1日 - 光洋精工株式会社を存続会社とし、豊田工機株式会社と合併。株式会社ジェイテクトとなる。
  • 2009年(平成21年)12月31日 - 米国のベアリング製造大手ザ・ティムケン・カンパニーよりニードル軸受事業を買収。
  • 2010年(平成22年)
    • 1月 - 米国のベアリング大手、THE TIMKEN COMPANYからニードルベアリング事業を買収。
    • 5月 - 中国にテクニカルセンター、JTEKT RESEARCH AND DEVELOPMENT CENTER(WUXI)CO.LTDを設立。
    • 6月 - 公募および第三者割当による増資.
    • 10月 - インドネシアのPT.JTEKT INDONESIAで、電動パワーステアリング、スタータクラッチの生産を開始。
  • 2011年(平成23年)
    • 7月 - 株式会社ジーケーエヌ・ジェイテクトを吸収合併。
    • 12月 - インドネシアのPT.JTEKT INDONESIAで、ベアリングの生産を開始。
  • 2012年(平成24年)
    • 1月 - JTEKT、KOYO、TOYODAの事業ブランドを統合したブランドマークを制定。
    • 10月1日 - 子会社の豊田工機トルセン株式会社を吸収合併[4]
    • 10月 - 伊賀試験場(テストコース)を開所。株式会社関屋製作所を株式会社ジェイテクト山形に名称変更。
  • 2014年(平成26年)
    • 3月 - ブラジルのJTEKT AUTOMOTIVA BRASIL LTDA.で電動パワーステアリングの生産を開始。
    • 4月 - 大型軸受技術開発センターを開所。
    • 10月1日 - 子会社の光洋販売株式会社を吸収合併[5]
  • 2017年(平成29年)
    • インドのステアリングメーカーで持分法適用関連会社のソナ コーヨー ステアリングシステムズ社(現・ジェイテクト・インディア)の株式を追加取得し、子会社化[6][7]
    • 12月21日 - ステアリングコラム等を手掛ける自動車部品メーカーの富士機工株式会社を買収[8]
  • 2018年(平成30年)12月25日 - ダイベア株式会社を株式公開買付けにより連結子会社化[9]
  • 2019年(平成31年)1月30日 - ダイベア株式会社を株式売渡請求により完全子会社化。
  • 2020年令和02年)
    • 1月1日 - トヨタ自動車株式会社より豊精密工業株式会社(現・株式会社ジェイテクトギヤシステム)の全株式を取得し、完全子会社化[10]
    • 12月14日 - 名古屋本社を愛知県刈谷市にある刈谷工場内に移転し、名古屋本社の名称を本社と改称する[11]
  • 2022年(令和04年)
    • 4月1日 - 子会社の宇都宮機器、日本ニードルローラー製造、トキオ精工の3社を合併し、新たに「株式会社ジェイテクトファインテック」を発足[12]。また同日付けですべての事業ブランドを「JTEKT」に統一[13]
    • 10月1日 - グループ会社10社を、「ジェイテクト」を冠した社名に変更[14]

事業所所在地

[編集]
本社・本店

生産拠点

[編集]

軸受

[編集]

駆動

[編集]

ステアリング

[編集]

工作機械

[編集]
  • 刈谷工場 - 愛知県刈谷市朝日町

トルセン

[編集]

ギャラリー

[編集]

関連会社

[編集]

脚注

[編集]
  1. ^ a b c d e f g h i j k 有価証券報告書 2022年3月期
  2. ^ 構成銘柄一覧:日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  3. ^ ジェイテクトホームエレベーターホームパル【HomePal】”. 株式会社ジェイテクト. 2016年7月1日閲覧。
  4. ^ 子会社の吸収合併(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ (PDF)
  5. ^ 連結子会社の吸収合併(簡易合併)に関するお知らせ” (PDF). 株式会社ジェイテクト (2014年3月24日). 2014年3月25日閲覧。
  6. ^ ジェイテクト、インドのステアリングメーカーを子会社化”. レスポンス. 2017年2月3日閲覧。
  7. ^ インド・Sona Koyo Steering Systems 社の株式取得完了について” (PDF). 株式会社ジェイテクト (2017年6月27日). 2017年12月15日閲覧。
  8. ^ 富士機工株式会社株式(証券コード:7260)に対する公開買付けの結果及び子会社の異動に関するお知らせ” (PDF). 株式会社ジェイテクト (2017年12月15日). 2017年12月15日閲覧。
  9. ^ 支配株主である株式会社ジェイテクトによる当社株式に対する公開買付けの結果に関するお知らせ” (PDF). ダイベア株式会社. 2018年12月30日閲覧。
  10. ^ ジェイテクト 豊精密を完全子会社化 トヨタから100億円で取得”. 中部経済新聞. 株式会社中部経済新聞社 (2019年12月6日). 2019年12月6日閲覧。
  11. ^ 本社(愛知県刈谷市)での業務開始のご案内”. 株式会社ジェイテクト (2020年12月14日). 2021年2月2日閲覧。
  12. ^ 新会社発足について”. 株式会社ジェイテクト (2021年10月28日). 2022年1月25日閲覧。
  13. ^ 事業ブランドをJTEKTに統一”. 株式会社ジェイテクト (2022年1月19日). 2022年1月25日閲覧。
  14. ^ 国内グループ会社の社名変更”. 株式会社ジェイテクト (2022年9月8日). 2022年9月10日閲覧。

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]