森盲天外
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(森恒太郎から転送)
森 盲天外(もり もうてんがい、1864年9月13日(元治元年8月13日) - 1934年(昭和9年)4月7日)は、愛媛県会議員、余土村長、道後湯之町長を務めた政治家である。本名:森 恒太郎(もり つねたろう)[1]。日本初の盲人村長、私立愛媛盲唖学校設立者[2]。
概要
[編集]伊予国伊予郡西余戸村(現・愛媛県松山市)に生まれた。愛媛県北予変則中学校(現・愛媛県立松山東高等学校)、同人社で学び、1890年(明治23年)に26歳の若さで愛媛県会議員となる。しかし、眼病を患い、東京で治療を受けたものの回復せず失明。郷里(余土村)への帰省を余儀なくされる。
1898年(明治31年)2月、余土村長になる。村長在任中に「余土村是」を作り、耕地の改良や青年教育を行うなど村の発展に務めた。盲人村長として、謂われ無き差別を受けながら[注釈 1]も、敢然と闘った。1907年(明治40年)に村長を勇退し、その退職金を資金に私立愛媛盲唖学校(現・愛媛県立松山盲学校)を設立。盲教育にも力を注いだ。翌1908年(明治41年)に自伝『一粒米』を著し、失明から心眼を開くまでの事情を記した。1923年(大正12年)11月より、「天心園」を開き青年教育を施した。
1932年(昭和7年)10月に道後湯之町長に就任。しかし在任中に病に倒れ、1934年(昭和9年)4月7日に死去。71歳没。
俳句に優れ、正岡子規に師事した事もある。子規より「天外」の俳号を受けたが、自身は「盲天外」と称した。
経歴
[編集]- 1864年(元治元年) - 8月13日、伊予国伊予郡西余土村(現・愛媛県松山市)に生まれた。
- 1876年(明治9年) - 愛媛県北予変則中学校(現・愛媛県立松山東高等学校)に入学。
- 1881年(明治14年) - 東京に出て、同人社で学ぶ。
- 1890年(明治23年) - 愛媛県会議員に当選。しかし、議員在任中に眼病を患い、東京で治療を受けた。
- 1896年(明治29年) - 治療の甲斐無く、失明。議員を辞し、郷里(余土村)に帰郷。
- 1898年(明治31年) - 2月、余土村長に就任。
- 1900年(明治33年) - 「余土村是」を作り、村政の基礎を作った。
- 1907年(明治40年) - 余土村長を勇退し、松山市へ移住。私立愛媛盲唖学校(現・愛媛県立松山盲学校)を設立。
- 1908年(明治41年) - 自伝『一粒米』を著した。
- 1923年(大正12年) - 11月、天心園を開き、青年教育に従事した。
- 1932年(昭和7年) - 10月、道後湯之町長に就任。
- 1934年(昭和9年)- 4月7日、町長在任中に死去。
著書
[編集]- 『一粒米』博文館、1908年6月。NDLJP:758155 NDLJP:899254。
- 愛媛文学叢書刊行会編 編『一粒米 付俳句俳論・天心園』(復刻増補版)青葉図書〈愛媛文学叢書 2〉、1990年6月。
- 『一粒米』谷合侑監修、大空社〈盲人たちの自叙伝 2〉、1997年10月。
- 『義農作兵衛』内外出版協会、1909年6月。NDLJP:781437。
- 『町村是調査指針』丁未出版社、1909年11月。NDLJP:784697。
- 『貯金道話』丁未出版社、1910年5月。NDLJP:800656。
- 『愛媛県温泉郡余土村治実験談筆記』作田隆筆記、千葉県夷隅郡第二第三農区地主会、1911年9月。NDLJP:784549。
- 『農業道徳』丁未出版社、1911年11月。NDLJP:758134。
- 『義農作兵衛』丁未出版社、1914年12月。NDLJP:908116。
- 『公民物語 我が村』青潮社出版部、1923年6月。NDLJP:979519。
- 『体験物語 我が村』天心園出版部、1927年2月。NDLJP:1266949。
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ 視覚障害偉人館-政治関係者の部屋(シズピカネットのHP)
- ^ 『日本の障害者』花田春兆、中央法規、1997、p166
参考文献
[編集]- 森盲天外『一粒米』、青葉図書、1977年
- 愛媛子どものための伝記刊行会『愛媛子どものための伝記 第3巻 森盲天外・山之内仰西・広瀬宰平』、愛媛県教育会、1983年
- 近代史文庫『郷土に生きた人びと-愛媛県-』、静山社、1983年
- 愛媛県史編さん委員会『愛媛県史 人物』、愛媛県、1989年
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]- 『森盲天外』 - コトバンク
- 森盲天外(1864~1934) - データベース『えひめの記憶』|生涯学習情報提供システム - 愛媛県生涯学習センター
- 森 盲天外 - 愛媛県生涯学習センター
- 一粒米 森恒太郎(盲天外) - 愛媛県教育委員会
- 盲人村長 森恒太郎という人(森恒太郎伝 川東竫弘松山大学経済学部教授著)